建物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成26年12月31日)		当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	9百万円	建物及び構築物	10百万円
機械装置及び運搬具	85	機械装置及び運搬具	150

2016/03/31 14:21

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成26年12月31日)		当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	242百万円	建物及び構築物	148百万円
機械装置及び運搬具	203	機械装置及び運搬具	591

2016/03/31 14:21

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年12月31日)	当連結会計年度(平成27年12月31日)
その他流動資産	52	-
建物及び構築物	3,441	448
機械装置及び運搬具	5,269	2,087

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/03/31 14:21

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成26年12月31日)

報告セグメント用途(場所)	種類	減損損失(百万円)
医療関連事業生産設備(中国他)	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品	4,878
医療関連事業遊休資産(台湾、徳島県徳島市)	建物及び構築物、工具、器具及び備品	17
ニュートラシューティカルズ関連事業生産設備(滋賀県湖南市、群馬県佐波郡他)	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品	57
ニュートラシューティカルズ関連事業遊休資産(群馬県高崎市、佐賀県神崎郡他)	建物及び構築物、機械装置及び運搬具	118
消費者関連事業生産設備(米国)	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品等	79
その他の事業遊休資産(徳島県鳴門市)	土地	1

当社グループの減損会計適用に当たっての資産のグルーピングは、セグメント区分を基礎として、継続的に損益の把握を実施している事業グループも勘案した上で行っています。その他に遊休資産と賃貸資産は、物件ごとにグルーピングを行っています。また、本社、福利厚生施設等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としています。
当社グループは、各事業セグメントでの事業環境が変化したことに伴い、一部の特定製造設備について稼動状況の低下がみられたこと、一部の製品について当初想定していた収益が見込めなくなったことにより、投資額の回収が困難と見込まれたため、減損損失として特別損失に5,015百万円計上しました。その内訳は、医療関連事業4,878百万円(内、機械装置及び運搬具3,601百万円、建物及び構築物1,169百万円、工具、器具及び備品108百万円)、ニュートラシューティカルズ関連事業57百万円(内、建物及び構築物26百万円、機械装置及び運搬具24百万円、工具、器具及び備品6百万円)、消費者関連事業79百万円(内、機械装置及び運搬具43百万円、工具、器具及び備品23百万円、建物及び構築物9百万円、その他2百万円)であります。

2016/03/31 14:21

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年から65年
機械装置及び運搬具 2年から58年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
在外連結子会社
主として定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/31 14:21