有価証券報告書-第7期(平成26年4月1日-平成26年12月31日)
有報資料
当社グループは、企業理念である‘Otsuka-people creating new products for better health worldwide’(世界の人々の健康に貢献する革新的な製品を創造する)の実現に向けて、2014年8月26日に第2次中期経営計画を発表しました。
<経営方針と第2次中期経営計画の位置づけ>企業理念を軸にして長期の成長を見据えオーガニック成長を基本としたトータルヘルスケアの考えのもと、人・技術・製品などを通じた事業機会の拡大に取り組んでいきます。第2次中期経営計画期間中において、当社グループのコア事業領域それぞれが成長することにより、収益構造を多様化させ、持続的成長につなげていきます。
① コア治療領域フランチャイズの強化
・コア治療領域である中枢神経領域では治療に貢献できる疾患領域の拡大だけではなく、医療ニーズ追求により新しいソリューションを提供していきます。中でも自社創製品である「Abilify Maintena」ならびにブレクスピプラゾールの医学的・商業的価値の最大化を加速していきます。
・もう一つのコア治療領域であるがん領域においては、血液がん・固形がん・がんサポーティブケア領域まで幅広く事業を展開し、各製品の医学的価値を高めるために積極的に取り組んでいきます。中でも自社創製品である「ロンサーフ」のグローバル展開を加速させ、製品価値最大化に取り組んでいきます。
・日本国内において、「イーケプラ」「アブラキサン」「アロキシ」といった第1次中期経営計画期間中の新製品の更なる成長と第2次中期経営計画期間中の新製品育成に注力していきます。
・臨床栄養事業はアジアを中心とした海外展開、医療機器事業は治療ソリューションの多様化に注力していきます。
・患者さんの未解決の課題を探求し、その解決策として、新薬のみならずさまざまな新しい価値創造の実現を目指します。
② ニュートラシューティカルズ関連事業の変革・構造改革と成長
・“健康寿命”をテーマとした研究開発の加速や、製品価値訴求型の販促活動に注力し、新製品を育成していきます。
・海外売上の拡大を目指し、アジアでは「ポカリスエット」、米国では「ネイチャーメイド」、欧州ではニュートリション エ サンテ SASの栄養・健康食品の事業エリアを拡大していきます。
・長期的視野に立った持続的成長を目指し、製品や海外販路獲得を目的とした戦略的投資や、自社ブランドの積極的な海外展開を実施していきます。
・新製品の育成と海外展開を加速するためバリューチェーンを支える経営資産を見直し、収益構造の改革を目指します。
<経営方針と第2次中期経営計画の位置づけ>企業理念を軸にして長期の成長を見据えオーガニック成長を基本としたトータルヘルスケアの考えのもと、人・技術・製品などを通じた事業機会の拡大に取り組んでいきます。第2次中期経営計画期間中において、当社グループのコア事業領域それぞれが成長することにより、収益構造を多様化させ、持続的成長につなげていきます。
① コア治療領域フランチャイズの強化
・コア治療領域である中枢神経領域では治療に貢献できる疾患領域の拡大だけではなく、医療ニーズ追求により新しいソリューションを提供していきます。中でも自社創製品である「Abilify Maintena」ならびにブレクスピプラゾールの医学的・商業的価値の最大化を加速していきます。
・もう一つのコア治療領域であるがん領域においては、血液がん・固形がん・がんサポーティブケア領域まで幅広く事業を展開し、各製品の医学的価値を高めるために積極的に取り組んでいきます。中でも自社創製品である「ロンサーフ」のグローバル展開を加速させ、製品価値最大化に取り組んでいきます。
・日本国内において、「イーケプラ」「アブラキサン」「アロキシ」といった第1次中期経営計画期間中の新製品の更なる成長と第2次中期経営計画期間中の新製品育成に注力していきます。
・臨床栄養事業はアジアを中心とした海外展開、医療機器事業は治療ソリューションの多様化に注力していきます。
・患者さんの未解決の課題を探求し、その解決策として、新薬のみならずさまざまな新しい価値創造の実現を目指します。
② ニュートラシューティカルズ関連事業の変革・構造改革と成長
・“健康寿命”をテーマとした研究開発の加速や、製品価値訴求型の販促活動に注力し、新製品を育成していきます。
・海外売上の拡大を目指し、アジアでは「ポカリスエット」、米国では「ネイチャーメイド」、欧州ではニュートリション エ サンテ SASの栄養・健康食品の事業エリアを拡大していきます。
・長期的視野に立った持続的成長を目指し、製品や海外販路獲得を目的とした戦略的投資や、自社ブランドの積極的な海外展開を実施していきます。
・新製品の育成と海外展開を加速するためバリューチェーンを支える経営資産を見直し、収益構造の改革を目指します。