ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 90億1000万
- 2010年3月31日 +1.11%
- 91億1000万
- 2011年3月31日 -21.94%
- 71億1100万
- 2012年3月31日 -9.86%
- 64億1000万
- 2013年3月31日 +12.31%
- 71億9900万
- 2014年3月31日 -2.76%
- 70億
- 2015年3月31日 +40.26%
- 98億1800万
- 2016年3月31日 +23.29%
- 121億500万
- 2017年3月31日 -0.4%
- 120億5600万
- 2018年3月31日 -10.05%
- 108億4400万
個別
- 2009年3月31日
- 3500万
- 2010年3月31日 +194.29%
- 1億300万
- 2011年3月31日 +300.97%
- 4億1300万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 61億2700万
- 2013年3月31日 +7.74%
- 66億100万
- 2014年3月31日 -4.06%
- 63億3300万
- 2015年3月31日 +37.99%
- 87億3900万
- 2016年3月31日 +25.78%
- 109億9200万
- 2017年3月31日 -3.15%
- 106億4600万
- 2018年3月31日 -11.35%
- 94億3800万
- 2019年3月31日 -11.22%
- 83億7900万
- 2020年3月31日 +2.7%
- 86億500万
- 2021年3月31日 -20%
- 68億8400万
- 2022年3月31日 +0.65%
- 69億2900万
- 2023年3月31日 -7.14%
- 64億3400万
- 2024年3月31日 -10.62%
- 57億5100万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- ソフトウエアの「当期増加額」のうち主なものは製品組込ソフトウエアの計上による増加額です。2024/06/21 16:48
- #2 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2024/06/21 16:48
減損損失は、連結損益計算書の「その他の費用」に含めています。前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 使用権資産 - 7 社内利用ソフトウエア 69 118 開発費 - 1,106 使用権資産 104 97 社内利用ソフトウエア 4 6 開発費 509 399 使用権資産 71 92 社内利用ソフトウエア 9 0 開発費 345 496
前連結会計年度における主な減損損失は以下のとおりです。 - #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ② 無形資産2024/06/21 16:48
のれんを除く無形資産(社内利用ソフトウエア、開発費及びその他の無形資産)の認識後の測定については原価モデルを採用し、取得原価から償却累計額及び減損損失累計額を控除した帳簿価額で表示しています。
個別に取得した無形資産の取得原価は、資産の取得に直接起因する費用を含めて測定し、企業結合において取得した無形資産の取得原価は、取得日時点における公正価値で測定します。 - #4 研究開発活動
- (6)多数の商用車を管理するフリート会社向けに、AI処理能力の強化とLTE通信多バンド化に対応した通信型ドライブレコーダー「STZ-DR20J」を開発、提供しました。2024/06/21 16:48
(7)通信型ドライブレコーダー「STZ-DR10」「STZ-DR30」のバージョンアップを行い、Vieureka株式会社が提供する遠隔での保守・管理が可能なクラウド型ツール「Vieureka Managerサービス」に対応しました。これにより複数端末に対して、ソフトウエアのアップデート、ログや端末情報の収集、設定値の変更等を遠隔にて一元管理できるようになりました。
(8)当社のクラウド型タクシー配車システム「CABmee」の車載アプリと、DiDiモビリティジャパン株式会社が提供するタクシー配車アプリ「DiDi」の2つのアプリを搭載した専用タブレットを開発しました。従来は別個のタブレットが必要でしたが、両アプリの受注状況を1台で確認できるようになるため、ドライバーの負担軽減、車内の省スペース化、機器の管理コスト削減に貢献します。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)無形固定資産(リース資産を除く)2024/06/21 16:48
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(3年から5年)に基づく定額法、製品組込ソフトウエアについては製品の特性に応じ、見込販売数量又は見込販売期間(1年から5年)に基づく方法によっています。
(3)リース資産