アスコット(3264)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年9月30日
- 10億2399万
- 2009年9月30日 -5.38%
- 9億6892万
- 2010年9月30日 -99.45%
- 528万
- 2011年9月30日 +999.99%
- 2億1308万
- 2012年9月30日 -2.48%
- 2億780万
- 2013年9月30日 +2.33%
- 2億1264万
- 2014年9月30日 +103.42%
- 4億3254万
- 2015年9月30日 -46%
- 2億3356万
- 2016年9月30日 -2.82%
- 2億2698万
- 2017年9月30日 +14.35%
- 2億5956万
- 2018年9月30日 +4.9%
- 2億7227万
- 2019年9月30日 -10.38%
- 2億4400万
- 2020年9月30日 -11.07%
- 2億1700万
- 2021年9月30日 +21.66%
- 2億6400万
- 2022年9月30日 -16.29%
- 2億2100万
- 2023年9月30日 -4.52%
- 2億1100万
- 2024年9月30日 -2.84%
- 2億500万
個別
- 2008年9月30日
- 10億2399万
- 2009年9月30日 -5.38%
- 9億6892万
- 2010年9月30日 -99.45%
- 528万
- 2011年9月30日 +999.99%
- 2億1308万
- 2012年9月30日 -2.48%
- 2億780万
- 2013年9月30日 +2.33%
- 2億1264万
- 2014年9月30日 +103.42%
- 4億3254万
- 2015年9月30日 -46%
- 2億3356万
- 2016年9月30日 -3.27%
- 2億2592万
- 2017年9月30日 +14.89%
- 2億5956万
- 2018年9月30日 +4.9%
- 2億7227万
- 2019年9月30日 -10.75%
- 2億4300万
- 2020年9月30日 -10.7%
- 2億1700万
- 2021年9月30日 ±0%
- 2億1700万
- 2022年9月30日 -1.38%
- 2億1400万
- 2023年9月30日 -4.21%
- 2億500万
- 2024年9月30日 -4.39%
- 1億9600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2024/12/20 11:24
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】顧客の名称 売上高 関連するセグメント名 中央日本土地建物(株) 6,200 不動産ファンド事業
前連結会計年度(自 2022年10月1日 至 2023年9月30日) - #2 事業の内容
- ・「R.core」(ルコア)シリーズ2024/12/20 11:24
『本質の回生』をコンセプトとした、一棟ビルリノベーションです。建物の表層のみならず、その建物の核となる「本質」を再生し、周辺環境やエリアの特性にも着目することで、物件が持つポテンシャルを最大限に引き出して再生しております。
(不動産投資事業) - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
(イ)市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
(ロ)市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。なお、匿名組合出資金及び特定目的会社に対する優先出資証券については、契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
② 棚卸資産
(イ)販売用不動産・仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。また、賃貸中の建物については定額法にて減価償却を行っております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~47年
(ロ)貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/12/20 11:24 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ① 担保提供資産2024/12/20 11:24
② 対応債務前連結会計年度(2023年9月30日) 当連結会計年度(2024年9月30日) 仕掛販売用不動産 21,861 21,222 建物 176 170 土地 1,319 1,319
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 4.主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は次のとおりであります。2024/12/20 11:24
(2)経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容相手先 前連結会計年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日) 当連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 金額(百万円) 割合(%) 金額(百万円) 割合(%) 大和証券リアルティ㈱ 2,310 12.0 - - 中央日本土地建物㈱ - - 6,200 16.9
経営者の視点による当社グループの経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容は次のとおりであります。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ)販売用不動産・仕掛販売用不動産2024/12/20 11:24
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。また、賃貸中の建物については定額法にて減価償却を行っております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)販売用不動産・仕掛販売用不動産2024/12/20 11:24
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。また、賃貸中の建物については定額法にて減価償却を行っております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。