ソーバル(2186)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年5月31日
- 3億3339万
- 2011年8月31日 -49.53%
- 1億6826万
- 2011年11月30日 -90.17%
- 1654万
- 2012年2月29日 +908.7%
- 1億6690万
- 2012年5月31日 +97.94%
- 3億3036万
- 2012年8月31日 -41.08%
- 1億9463万
- 2012年11月30日 -80.58%
- 3779万
- 2013年2月28日 +369.35%
- 1億7737万
- 2013年5月31日 +91.64%
- 3億3992万
- 2013年8月31日 -40.67%
- 2億168万
- 2013年11月30日 -83.33%
- 3362万
- 2014年2月28日 +488.13%
- 1億9774万
- 2014年5月31日 +78.1%
- 3億5217万
- 2014年8月31日 -47.53%
- 1億8480万
- 2014年11月30日 -98.56%
- 267万
- 2015年2月28日 +999.99%
- 1億7937万
- 2015年5月31日 -70.04%
- 5374万
- 2015年8月31日 +294.98%
- 2億1229万
- 2015年11月30日 -94.16%
- 1239万
- 2016年2月29日 +999.99%
- 2億797万
- 2016年5月31日 -76.3%
- 4929万
- 2016年8月31日 +342.85%
- 2億1831万
- 2016年11月30日 -96.08%
- 855万
- 2017年2月28日 +999.99%
- 2億600万
- 2017年5月31日 -84.22%
- 3250万
- 2017年8月31日 +573.33%
- 2億1885万
- 2017年11月30日 -95.8%
- 918万
- 2018年2月28日 +999.99%
- 2億1268万
- 2018年5月31日 -83.21%
- 3571万
- 2018年8月31日 +511.38%
- 2億1836万
- 2018年11月30日 -95.9%
- 894万
- 2019年2月28日 +999.99%
- 2億1267万
- 2019年5月31日 -81.14%
- 4012万
- 2019年8月31日 +517.22%
- 2億4762万
- 2019年11月30日 -96.22%
- 936万
- 2020年2月29日 +999.99%
- 2億3626万
- 2020年5月31日 -80.41%
- 4627万
- 2020年8月31日 +422.69%
- 2億4187万
- 2020年11月30日 -96.25%
- 907万
- 2021年2月28日 +999.99%
- 2億3879万
- 2021年5月31日 -76.15%
- 5696万
- 2021年8月31日 +350.23%
- 2億5645万
- 2021年11月30日 -96.46%
- 909万
- 2022年2月28日 +999.99%
- 2億4826万
- 2022年5月31日 -77.3%
- 5636万
- 2022年8月31日 +317.68%
- 2億3540万
- 2022年11月30日 -96.02%
- 936万
- 2023年2月28日 +999.99%
- 2億3397万
- 2023年5月31日 -74%
- 6084万
- 2023年8月31日 +309.67%
- 2億4925万
- 2023年11月30日 -96.55%
- 861万
- 2024年2月29日 +999.99%
- 2億5264万
- 2024年5月31日 -72.3%
- 6999万
- 2024年8月31日 +299.08%
- 2億7933万
- 2024年11月30日 -97.14%
- 799万
- 2025年2月28日 +999.99%
- 2億8340万
- 2025年5月31日 -75.34%
- 6989万
- 2025年8月31日 +340.28%
- 3億771万
- 2025年11月30日 -97.18%
- 869万
- 2026年2月28日 +999.99%
- 3億3116万
個別
- 2009年2月28日
- 1億7660万
- 2010年2月28日 -7.19%
- 1億6389万
- 2011年2月28日 +0.5%
- 1億6471万
- 2012年2月29日 -3.14%
- 1億5954万
- 2013年2月28日 +0.26%
- 1億5996万
- 2014年2月28日 +13.08%
- 1億8088万
- 2015年2月28日 -9.81%
- 1億6314万
- 2016年2月29日 +4.82%
- 1億7100万
- 2017年2月28日 +3.7%
- 1億7733万
- 2018年2月28日 +2.11%
- 1億8107万
- 2019年2月28日 -0.78%
- 1億7967万
- 2020年2月29日 +10.9%
- 1億9926万
- 2021年2月28日 -1.14%
- 1億9698万
- 2022年2月28日 +4.89%
- 2億661万
- 2023年2月28日 -7.49%
- 1億9113万
- 2024年2月29日 +7.64%
- 2億573万
- 2025年2月28日 +13.56%
- 2億3364万
- 2026年2月28日 +13.37%
- 2億6488万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/05/22 15:30
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 退職給付費用 13,868 千円 13,575 千円 賞与引当金繰入額 20,830 千円 23,084 千円 貸倒引当金繰入額 227 千円 602 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
b 原材料
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/05/22 15:30建物及び構築物 3年~39年 工具器具備品 4年~15年 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/05/22 15:30
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 4,438 4,535 4,438 4,535 賞与引当金 233,642 264,881 233,642 264,881 受注損失引当金 212 3,105 212 3,105 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/22 15:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 繰延税金資産 賞与引当金 68,479千円 81,106千円 未払金 17,193千円 2,878千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/22 15:30
(注)1 評価性引当額の変動の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の増加であります。前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 繰延税金資産 賞与引当金 85,693 千円 103,748 千円 未払金 36,214 千円 16,512 千円
2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末と比較して208百万円増加し、5,889百万円となりました。主な要因としては、現金及び預金の増加6百万円、受取手形、売掛金及び契約資産の増加81百万円、のれんの増加82百万円によるものであります。2026/05/22 15:30
負債は、前連結会計年度末と比較して7百万円増加し、1,351百万円となりました。主な要因としては、未払金の増加49百万円、賞与引当金の増加47百万円、未払法人税等の減少175百万円、退職給付に係る負債の増加16百万円によるものであります。
純資産は、前連結会計年度末と比較して200百万円増加し、4,537百万円となりました。主な要因としては、利益剰余金の増加200百万円によるものであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
② 原材料
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価の切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
2026/05/22 15:30建物 3年~39年 工具、器具及び備品 4年~15年