四半期報告書-第5期第2四半期(平成26年7月1日-平成26年9月30日)

※2 事業構造改革費用は、家庭用燃料電池事業の生産・販売体制の見直しに伴う改革費用です。
なお、同費用には、当該事業に係る固定資産の減損損失1,798百万円が含まれています。