四半期報告書-第5期第3四半期(平成26年10月1日-平成26年12月31日)

※1 事業構造改革費用は、電解銅箔事業の高機能品へのシフトに伴う汎用品の生産停止等及び家庭用燃料電池事業の生産・販売体制の見直しに伴う改革費用です。
なお、同費用には、固定資産の減損損失1,999百万円が含まれています。