ミライト・ワン(1417)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2011年3月31日
- 7300万
- 2012年3月31日 -19.18%
- 5900万
- 2013年3月31日 +28.81%
- 7600万
- 2014年3月31日 -17.11%
- 6300万
- 2015年3月31日 -17.46%
- 5200万
- 2016年3月31日 -17.31%
- 4300万
- 2017年3月31日 -9.3%
- 3900万
- 2018年3月31日 -17.95%
- 3200万
- 2019年3月31日 -18.75%
- 2600万
- 2020年3月31日 -19.23%
- 2100万
- 2021年3月31日 -4.76%
- 2000万
- 2022年3月31日 +35%
- 2700万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品の合計であります。2026/06/22 12:00
3 土地及び建物の一部を連結子会社以外から賃借しており、年間賃借料は6,135百万円であります。
4 Shanghai Changling Communication Equipment Co.,Ltdの決算日は2025年12月31日であり、連結財務諸表の作成に当たっては、同決算日現在の財務諸表を使用しているため、2025年12月31日現在の金額を記載しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ア.有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/22 12:00
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びにデータセンター事業に供する資産及び太陽光発電設備については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2026/06/22 12:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 土地 22 百万円 - 百万円 建物及び構築物等 196 0 機械、運搬具及び工具器具備品 3 6 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/06/22 12:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 土地 1,134 百万円 189 百万円 建物及び構築物等 7 2 機械、運搬具及び工具器具備品 19 28 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/22 12:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 88 百万円 52 百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 12 21 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2026/06/22 12:00
(注)1 現金預金については業務の履行を保証するために担保に供しているものであります。また、投資有価証券には業務の履行を保証するために担保に供しているものが前連結会計年度3百万円、当連結会計年度-百万円が含まれております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他 (流動資産) (注)2 99 - 建物及び構築物 0 0 機械、運搬具及び工具器具備品 165 157
(注)2 リース債権であります。 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 期首残高及び当期末残高は、取得価額により記載しております。
2.本社移転により、建物が1,277百万円、機械、運搬具及び工具器具備品が287百万円増加しております。
3.施工管理システムの検収によりソフトウエアが480百万円増加しております。
4.施工管理システムの更改によりソフトウエア仮勘定が866百万円増加しております。
5.長期前払費用は、費用の期間配分に係るものであり、償却資産とは性格が異なるため、「当期末減価償却累計額又は償却累計額」及び「当期償却額」には含めておりません。2026/06/22 12:00 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2026/06/22 12:00
(2) 財政状態相手先 前連結会計年度 当連結会計年度 売上高(百万円) 割合(%) 売上高(百万円) 割合(%)
当連結会計年度末の総資産は、5,733億9千3百万円で前連結会計年度末比356億5千4百万円の増加となりました。内訳は、流動資産で前連結会計年度末比258億7千9百万円増加し、固定資産で前連結会計年度末比97億7千4百万円増加しております。主な要因は、流動資産は完成工事高の増加に伴い受取手形・完成工事未収入金等が増加し、固定資産は建物及び構築物、投資有価証券が増加したことによるものであります。
負債は、2,849億4千6百万円で前連結会計年度末比170億8千3百万円の増加となりました。内訳は、流動負債で前連結会計年度末比152億9千3百万円増加し、固定負債で前連結会計年度末比17億9千万円増加しております。主な要因は、流動負債は短期借入金及び未成工事受入金が増加し、固定負債はリース債務が増加したことによるものであります。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主として定率法を採用しております。2026/06/22 12:00
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びにデータセンター事業に供する資産及び太陽光発電設備については、定額法を採用しております。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。