有価証券報告書-第11期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「設備賃貸料」及び「貸倒引当金戻入額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組換えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「設備賃貸料」18,816千円、「貸倒引当金戻入額」19,793千円、「その他」17,552千円は、「その他」56,162千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「休止固定資産減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組換えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「休止固定資産減価償却費」14,663千円、「その他」12,106千円は、「その他」26,769千円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「設備賃貸料」及び「貸倒引当金戻入額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組換えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「設備賃貸料」18,816千円、「貸倒引当金戻入額」19,793千円、「その他」17,552千円は、「その他」56,162千円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「休止固定資産減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組換えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「休止固定資産減価償却費」14,663千円、「その他」12,106千円は、「その他」26,769千円として組み替えております。