有価証券報告書-第12期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度まで営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「設備賃貸料」及び「受取保険金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示していた62,727千円は、「設備賃貸料」23,561千円、「受取保険金」3,067千円、「その他」36,098千円として組替えております。
また、前事業年度まで営業外費用の「その他」に含めて表示しておりました「休止固定資産減価償却費」及び「貸与資産減価償却費」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「その他」に表示していた82,036千円は、「休止固定資産減価償却費」23,087千円、「貸与資産減価償却費」14,478千円、「その他」44,471千円として組替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度まで営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「設備賃貸料」及び「受取保険金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示していた62,727千円は、「設備賃貸料」23,561千円、「受取保険金」3,067千円、「その他」36,098千円として組替えております。
また、前事業年度まで営業外費用の「その他」に含めて表示しておりました「休止固定資産減価償却費」及び「貸与資産減価償却費」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「その他」に表示していた82,036千円は、「休止固定資産減価償却費」23,087千円、「貸与資産減価償却費」14,478千円、「その他」44,471千円として組替えております。