AGS（3648）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 8億1754万
2010年3月31日 -20.55%: 6億4952万
2011年3月31日 -24.99%: 4億8720万
2012年3月31日 +117.66%: 10億6045万
2013年3月31日 -11.61%: 9億3729万
2014年3月31日 -14.99%: 7億9679万
2015年3月31日 +14.94%: 9億1582万
2016年3月31日 -1.46%: 9億241万
2017年3月31日 -6.94%: 8億3980万
2018年3月31日 +60.61%: 13億4879万
2019年3月31日 +4.37%: 14億769万
2020年3月31日 -13.9%: 12億1207万
2021年3月31日 -15.16%: 10億2836万
2022年3月31日 -21.94%: 8億278万
2023年3月31日 +69.3%: 13億5912万
2024年3月31日 +11.67%: 15億1779万
2025年3月31日 -16.05%: 12億7423万

個別

2009年3月31日: 7億9949万
2010年3月31日 -20.2%: 6億3800万
2011年3月31日 -24.69%: 4億8050万
2012年3月31日 +119.56%: 10億5498万
2013年3月31日 -13.03%: 9億1752万
2014年3月31日 -15.75%: 7億7304万
2015年3月31日 +14.06%: 8億8174万
2016年3月31日 -1.35%: 8億6982万
2017年3月31日 -6.34%: 8億1471万
2018年3月31日 +63.3%: 13億3039万
2019年3月31日 +4.81%: 13億9443万
2020年3月31日 -13.85%: 12億129万
2021年3月31日 -15.76%: 10億1193万
2022年3月31日 -22.45%: 7億8471万
2023年3月31日 +70.5%: 13億3790万
2024年3月31日 +11.45%: 14億9111万
2025年3月31日 -16.03%: 12億5205万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 3.減価償却費の調整額34,424千円は、各報告セグメントに帰属しない本社における減価償却費等であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額32,649千円は、各報告セグメントに帰属しない本社における設備投資額等であります。
5.セグメント利益は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と調整を行っております。
2025/06/19 10:38
#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント資産の調整額4,624,799千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産4,624,799千円であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない定期預金等であります。
3.減価償却費の調整額37,469千円は、各報告セグメントに帰属しない本社における減価償却費等であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額40,908千円は、各報告セグメントに帰属しない本社における設備投資額等であります。
5.セグメント利益は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/19 10:38
#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 無形固定資産
主として、ソフトウエアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
2.オペレーティング・リース取引
該当事項はありません。2025/06/19 10:38
#4 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法、その他は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 4～10年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、市場販売目的のソフトウエアについては、見込有効期間(3年)における見込販売数量に基づく方法、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/19 10:38
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 2～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2025/06/19 10:38
#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
・市場販売目的のソフトウエア
2025/06/19 10:38