減価償却費
連結
- 2014年3月31日
- 8547万
- 2015年3月31日 +28.91%
- 1億1018万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント資産の調整額2,502,151千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産2,502,151千円であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない有価証券、投資有価証券等であります。2015/06/18 12:09
3.減価償却費の調整額47,049千円は、各報告セグメントに帰属しない本社における減価償却費等であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額11,623千円は、各報告セグメントに帰属しない本社における設備投資額等であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額40,755千円は、各報告セグメントに帰属しない本社における減価償却費等であります。2015/06/18 12:09
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額2015/06/18 12:09
前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 賞与 340,029 237,438 減価償却費 74,073 83,012 貸倒引当金繰入額 2,012 - - #4 売上原価明細書(連結)
- ※1.主な内訳は次のとおりであります。2015/06/18 12:09
※2.他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。項目 前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 減価償却費(千円) 973,804 931,766 保守料(千円) 871,106 884,654
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/18 12:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 繰延税金資産 減価償却費超過額 35,074千円 128,007千円 退職給付引当金 212,424 267,686
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/18 12:09
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 繰延税金資産 減価償却費超過額 35,358千円 128,224千円 退職給付に係る負債 415,624 450,419