有価証券報告書-第7期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 2～4年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。