- 7022
- 2026/08/27
- 時価
- 106億円
- PER 予
- 13.04倍
- 2012年以降
- 赤字-50.48倍
(2012-2026年) - PBR
- 0.85倍
- 2012年以降
- 0.26-1.63倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 2.4%
- ROE 予
- 6.52%
- ROA 予
- 2.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
サノヤス HD(7022)のソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2012年3月31日
- 6億4500万
- 2013年3月31日 -8.99%
- 5億8700万
- 2014年3月31日 -3.58%
- 5億6600万
- 2015年3月31日 -3.36%
- 5億4700万
- 2016年3月31日 +4.39%
- 5億7100万
- 2017年3月31日 -16.29%
- 4億7800万
- 2018年3月31日 -14.44%
- 4億900万
- 2019年3月31日 -11.49%
- 3億6200万
- 2020年3月31日 +51.93%
- 5億5000万
- 2021年3月31日 -79.27%
- 1億1400万
- 2022年3月31日 +209.65%
- 3億5300万
- 2023年3月31日 ±0%
- 3億5300万
- 2024年3月31日 +44.19%
- 5億900万
- 2025年3月31日 -3.34%
- 4億9200万
- 2026年3月31日 +3.86%
- 5億1100万
個別
- 2012年3月31日
- 2億4100万
- 2013年3月31日 -5.81%
- 2億2700万
- 2014年3月31日 +18.5%
- 2億6900万
- 2015年3月31日 +6.69%
- 2億8700万
- 2016年3月31日 -13.24%
- 2億4900万
- 2017年3月31日 -18.88%
- 2億200万
- 2018年3月31日 -32.18%
- 1億3700万
- 2019年3月31日 -24.09%
- 1億400万
- 2020年3月31日 +181.73%
- 2億9300万
- 2021年3月31日 -100%
- 0
- 2022年3月31日
- 0
- 2023年3月31日
- 0
- 2024年3月31日
- 0
- 2025年3月31日
- 0
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 減価償却費の調整額94百万円は、全社資産に係る減価償却費94百万円であります。2026/06/19 11:52
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額135百万円は、全社資産の設備投資10百万円及びソフトウエア125百万円であります。
全社費用は、報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額108百万円は、全社資産に係る減価償却費108百万円であります。2026/06/19 11:52
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額134百万円は、全社資産の設備投資18百万円及びソフトウエア116百万円であります。
全社費用は、報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産 主として、遊園地に設置している機械装置であります。2026/06/19 11:52
・無形固定資産 主として、新ERPシステム(ソフトウエア)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #4 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち「その他」は、工具器具備品及びソフトウエアの合計であります。2026/06/19 11:52
2 現在休止中の主要な設備はありません。 - #5 会計方針に関する事項(連結)
- ②無形固定資産2026/06/19 11:52
定額法によっております。但し、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/19 11:52
当社グループは、事業用資産については管理会計上の区分にてグルーピングを行っております。場所 用途 種類 サノヤスホールディングス㈱(大阪府大阪市等) 事業用資産 工具器具備品、ソフトウエア
事業用資産については、将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められない、あるいは処分を見込んでいるため、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額又は備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失(3百万円)として特別損失に計上しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2026/06/19 11:52
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産