ポールトゥウィン HD(3657)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2013年1月31日
- 1107万
- 2014年1月31日 -16.7%
- 922万
- 2015年1月31日 -16.7%
- 768万
- 2016年1月31日 -16.7%
- 640万
- 2017年1月31日 -16.7%
- 533万
- 2018年1月31日 -5.89%
- 502万
- 2019年1月31日 -8.98%
- 456万
- 2020年1月31日 +29.53%
- 591万
- 2021年1月31日 -9.28%
- 536万
- 2022年1月31日 +999.99%
- 7539万
- 2023年1月31日 -7.86%
- 6946万
- 2024年1月31日 -8.53%
- 6354万
- 2025年1月31日 +28.71%
- 8178万
- 2026年1月31日 -9.47%
- 7404万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.連結会社以外から建物を賃借しており、当連結会計年度の年間賃借料(国内子会社への転貸分を含む)は147,602千円であります。2026/04/21 15:13
2.従業員数の( )は、臨時雇用者の年間の平均人員を外数で記載しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産2026/04/21 15:13
当社及び国内子会社は、主に定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外子会社は、主に定額法を採用しております。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/04/21 15:13
前連結会計年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日) 当連結会計年度(自 2025年2月1日至 2026年1月31日) 建物及び構築物 7,718千円 -千円 計 7,718 - - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/04/21 15:13
前連結会計年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日) 当連結会計年度(自 2025年2月1日至 2026年1月31日) 建物及び構築物 11,413千円 17,075千円 工具、器具及び備品 101 - - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年2月1日 至 2025年1月31日)2026/04/21 15:13
(1) 減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 金額(千円) ポールトゥウィンホールディングス株式会社(東京都新宿区) 事業用資産 建物及び構築物工具、器具及び備品 31,43410,164 1518 Studios, Inc.(米国ロサンゼルス) - のれん 26,502 株式会社HIKE(東京都新宿区) 事業用資産 建物及び構築物工具、器具及び備品のれん(ステージ事業)ソフトウエア 28,37942,54226,5048,003 株式会社アクアプラス(東京都新宿区) - のれん 102,736
営業活動から生じる損益が継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(276,266千円)として特別損失に計上しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べて3,176,653千円(16.1%)減少し、16,530,886千円となりました。これは主に、受取手形、売掛金及び契約資産が1,605,918千円、仕掛品が1,451,017千円減少したこと等によります。2026/04/21 15:13
固定資産は、前連結会計年度末に比べて2,935,724千円(33.6%)減少し、5,797,957千円となりました。これは主に、建物及び構築物が320,005千円、繰延税金資産が834,979千円増加したものの、のれんが2,066,449千円、ソフトウエアが568,327千円、無形資産が1,186,871千円減少したこと等によります。
この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて6,112,378千円(21.5%)減少し、22,328,843千円となりました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2026/04/21 15:13
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。