当期純利益
連結
- 2010年6月30日
- 1億5642万
- 2011年6月30日 -99.83%
- 25万
- 2012年6月30日 +42.67%
- 37万
- 2013年6月30日 +999.99%
- 4億2937万
- 2014年6月30日 -96.7%
- 1414万
- 2015年6月30日 +999.99%
- 3億5039万
- 2016年6月30日 +263.59%
- 12億7400万
- 2017年6月30日 -15.54%
- 10億7600万
- 2018年6月30日 +10.04%
- 11億8400万
- 2019年6月30日
- -5億1900万
- 2020年6月30日 -867.24%
- -50億2000万
- 2021年6月30日
- 3億7900万
- 2022年6月30日
- -5億7100万
- 2023年6月30日
- 2億7500万
- 2024年6月30日 +341.45%
- 12億1400万
個別
- 2010年6月30日
- 1億3864万
- 2011年6月30日 -99.86%
- 19万
- 2012年6月30日 +78.67%
- 35万
- 2013年6月30日 +999.99%
- 3億1824万
- 2014年6月30日 -77.47%
- 7168万
- 2015年6月30日 +148.93%
- 1億7844万
- 2016年6月30日 +198.69%
- 5億3300万
- 2017年6月30日 +40.34%
- 7億4800万
- 2018年6月30日 -46.79%
- 3億9800万
- 2019年6月30日
- -8億5800万
- 2020年6月30日 -433.68%
- -45億7900万
- 2021年6月30日
- -11億600万
- 2022年6月30日
- 5億1700万
- 2023年6月30日 +54.35%
- 7億9800万
- 2024年6月30日
- -2億200万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容(連結)
- ① 2,000,000株のうち600,000株については、2023年6月期、2024年6月期及び2025年6月期のいずれかの事業年度において、EBITDAが2,500百万円以上の場合に、本新株予約権を行使することができる。2024/09/26 16:47
② 2,000,000株のうち1,400,000株については、上記①の行使条件の追加として、2024年6月期、2025年6月期及び2026年6月期のいずれかの事業年度において、次の各号に掲げる条件を満たし、かつ、条件を満たした事業年度において、親会社株主に帰属する当期純利益が0円以上となる場合に、以後、当該各号に掲げる個数(ただし、当該個数が先行する事業年度について本項の条件を満たしたことにより行使可能となっている本新株予約権の個数(以下「既存上限個数」という。)を下回る場合には既存上限個数)を限度として、本新株予約権を行使することができる。
A) EBITDAが3,250百万円以上となった場合 行使可能割合:30% - #2 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
- (1)ストック・オプションの内容2024/09/26 16:47
(注)株式数に換算して記載しております。会社名 提出会社 付与日 2015年10月16日 2022年9月13日 2022年9月13日 権利確定条件 権利行使時においても会社の取締役・監査役又は従業員であること。①2016年6月期から2020年6月期のいずれかの期が(a)営業利益が2,100百万円以上となった場合行使可能割合:50%(b)営業利益が3,000百万円以上となった場合行使可能割合:100% 本新株予約権の割当日から2024年12月31日までの期間において、当社または当社関係会社の取締役、監査役または従業員であること。また、権利行使時においても、当社または当社関係会社の取締役・監査役又は従業員であること。2023年6月期から2025年6月期のいずれかの期において、EBITDAが2,500百万円以上となること。 ①以下の各期間においても当社または当社関係会社の取締役・監査役又は従業員であること。(a)2022年9月13日から2023年6月30日:新株予約権の総数の5%(b)2022年9月13日から2024年6月30日:新株予約権の総数の5%(c)2022年9月13日から2025年6月30日:新株予約権の総数の10%(d)2022年9月13日から2026年6月30日:新株予約権の総数の10%(e)2022年9月13日から2027年6月30日:新株予約権の総数の70%②2,000,000株のうち600,000株については、2023年6月期から2025年6月期のいずれかの期において、EBITDAが2,500百万円以上となること。③2,000,000株のうち1,400,000株については、上記の行使条件の追加として、2024年6月期から2026年6月期のいずれかの期において、以下に掲げる条件を達成し、かつ、条件を達成した期における親会社株主に帰属する当期純利益が0円以上となる場合、以後、以下に掲げる割合を限度に本新株予約権を行使することができる。(a)EBITDAが3,250百万円以上となった場合 行使可能割合:30%(b)EBITDAが3,350百万円以上となった場合 行使可能割合:20%(c)EBITDAが3,450百万円以上となった場合 行使可能割合:30%(d)EBITDAが3,550百万円以上となった場合 行使可能割合:20% 対象勤務期間 対象勤務期間の定めはありません 2022年9月13日から2024年12月31日まで 2022年9月13日から2027年6月30日まで - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注) 当事業年度は、税引前当期純損失であるため注記を省略しております。2024/09/26 16:47
3 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 経常利益 1,721百万円(前年同期 410百万円 / 前年同期比 319.4%増)2024/09/26 16:47
税金等調整前当期純利益 1,589百万円(前年同期 392百万円 / 前年同期比 305.5%増)
親会社株主に帰属する当期純利益 1,214百万円(前年同期 275百万円 / 前年同期比 341.2%増) - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2024/09/26 16:47
(注) 1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎項目 前連結会計年度(自 2022年7月1日至 2023年6月30日) 当連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 1株当たり純資産額 131.37円 139.38円 1株当たり当期純利益 3.69円 15.65円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 2.52円 10.42円
項目 前連結会計年度(自 2022年7月1日至 2023年6月30日) 当連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 275 1,214 普通株主に帰属しない金額(百万円) ― ― 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 275 1,214 普通株式の期中平均株式数(株) 74,607,171 77,576,037 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円) ― ― (うち新株予約権)(株) (22,203,243) (23,731,280) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含まれなかった潜在株式の概要 新株予約権 1銘柄潜在株式の数1,400,000株 ―