有価証券報告書-第6期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・・・3～15年
工具、器具及び備品・・・5～6年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
特許権 10年
のれん 10年
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却によっております。