有価証券報告書-第49期(2022/04/01-2023/03/31)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において独立掲記しておりました流動負債の「未払費用」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては流動負債の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において流動負債の「未払費用」に表示していた1,540,016千円は「その他」として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において営業外収益の「その他」に含めておりました「補助金収入」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「その他」に表示していた4,418千円を「補助金収入」として組替えております。
前連結会計年度において独立掲記しておりました営業外収益の「雇用調整助成金」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては営業外収益の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において営業外収益の「雇用調整助成金」に表示していた20,542千円は「その他」として組替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において独立掲記しておりました流動負債の「未払費用」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては流動負債の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において流動負債の「未払費用」に表示していた1,540,016千円は「その他」として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において営業外収益の「その他」に含めておりました「補助金収入」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「その他」に表示していた4,418千円を「補助金収入」として組替えております。
前連結会計年度において独立掲記しておりました営業外収益の「雇用調整助成金」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては営業外収益の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において営業外収益の「雇用調整助成金」に表示していた20,542千円は「その他」として組替えております。