じげん（3679）の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2012年3月31日
- 2億2727万
- 2013年3月31日 +160.27%
- 5億9151万
- 2014年3月31日 +56.47%
- 9億2553万
- 2015年3月31日 +30.88%
- 12億1136万
- 2016年3月31日 +32.86%
- 16億943万
- 2017年3月31日 +41.42%
- 22億7600万
個別
- 2012年3月31日
- 2億2752万
- 2013年3月31日 +163.01%
- 5億9842万
- 2014年3月31日 +54.08%
- 9億2206万
- 2015年3月31日 -17.42%
- 7億6148万
- 2016年3月31日 -9.76%
- 6億8713万
- 2017年3月31日 +16.41%
- 7億9989万
- 2018年3月31日 -2.15%
- 7億8273万
- 2019年3月31日 +41.56%
- 11億800万
- 2020年3月31日 -55.05%
- 4億9800万
- 2021年3月31日 +1.2%
- 5億400万
- 2022年3月31日 +67.26%
- 8億4300万
- 2023年3月31日 +43.77%
- 12億1200万
- 2024年3月31日 -18.23%
- 9億9100万
- 2025年3月31日 -24.52%
- 7億4800万
- 2026年3月31日 +2.67%
- 7億6800万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 各種指標における中長期的な目標については、第三次中期経営計画との連動を踏まえ、設定を進めております。また人材育成等については、連結グループの主要な事業を営む会社において、類似指標ないしは独自指標のデータ管理及び具体的な取り組みが行われているものの、連結グループに属する全ての会社で実施しているわけではないため、下表では提出会社のみの指標を示しています。今後においては一定のグループ単位の指標と目標の開示も検討いたします。2026/06/19 17:06
(注)1.1人あたり営業利益は日本基準ベースのじげん単体の営業利益(非経常費用除く)÷じげん単体正社員(出向及び休職中を除く)で算出。
2.プロフェッショナル数(専門職として事業責任者と同等以上の評価/等級を得ているもの)には事業責任者数を含み、事業開発・PMI経験者数には事業責任者及びプロフェッショナル数を含む。 - #2 ストックオプション制度の内容（連結）
- (e) EBITDAが12,500百万円以上となった場合 行使可能割合:100%2026/06/19 17:06
なお、EBITDAは、2022年3月期における当社の決算短信に記載されている算式(EBITDA=営業利益(損失)+減価償却費及び償却費+減損損失+固定資産除却損及び評価損-負ののれん発生益)により判定するものとする。
この他、EBITDAに株式報酬費用が計上されている場合には、これによる影響を排除した株式報酬費用控除前EBITDAをもって判定するものとする。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ① 財政状態及び経営成績の状況2026/06/19 17:06
当連結会計年度の売上収益は29,221百万円(前年同期比14.8%増)、売上総利益は23,535百万円(前年同期比12.6%増)、EBITDA※は7,592百万円(前年同期比7.2%増)、営業利益は5,913百万円(前年同期比4.5%増)、税引前当期利益は5,946百万円(前年同期比5.1%増)、親会社の所有者に帰属する当期利益は4,157百万円(前年同期比7.3%増)となりました。
また、当連結会計年度末の資産合計は40,556百万円(前連結会計年度末比2,983百万円増)、負債合計は18,103百万円(前連結会計年度末比481百万円増)、資本合計は22,453百万円(前連結会計年度末比2,502百万円増)となりました。 - #4 連結損益計算書（IFRS）（連結）
- ②【連結損益計算書】2026/06/19 17:06
(単位:百万円) その他の費用 29 △69 △36 営業利益 5 5,657 5,913
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
