有価証券報告書-第16期(平成25年9月1日-平成26年8月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。なお、建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。