ヨシックス HD(3221)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2021年3月31日
- -21億9507万
- 2021年6月30日
- -11億1564万
- 2021年9月30日 -113%
- -23億7628万
- 2021年12月31日
- -21億6696万
- 2022年3月31日 -23.45%
- -26億7510万
- 2022年6月30日
- 1億2176万
- 2022年9月30日 -22.42%
- 9445万
- 2022年12月31日 +297.24%
- 3億7522万
- 2023年3月31日 +88.19%
- 7億613万
- 2023年6月30日 -32.54%
- 4億7634万
- 2023年9月30日 +127.35%
- 10億8295万
- 2023年12月31日 +64.4%
- 17億8040万
- 2024年3月31日 +30.44%
- 23億2239万
- 2024年6月30日 -74.45%
- 5億9342万
- 2024年9月30日 +112.62%
- 12億6176万
- 2024年12月31日 +50.3%
- 18億9637万
- 2025年3月31日 +22.8%
- 23億2881万
- 2025年6月30日 -76.13%
- 5億5583万
- 2025年9月30日 +154.99%
- 14億1734万
- 2025年12月31日 +67.59%
- 23億7531万
個別
- 2014年3月31日
- 3億7282万
- 2014年9月30日 -5.39%
- 3億5273万
- 2014年12月31日 +60.31%
- 5億6547万
- 2015年3月31日 +31.53%
- 7億4374万
- 2015年6月30日 -71.06%
- 2億1525万
- 2015年9月30日 +140.22%
- 5億1709万
- 2015年12月31日 +62.37%
- 8億3962万
- 2016年3月31日 +29.07%
- 10億8370万
- 2016年6月30日 -75.65%
- 2億6384万
- 2016年9月30日 +117.41%
- 5億7362万
- 2016年12月31日 +52.97%
- 8億7746万
- 2017年3月31日 +30.63%
- 11億4627万
- 2017年6月30日 -66.13%
- 3億8828万
- 2017年9月30日 +103.64%
- 7億9068万
- 2017年12月31日 +55.97%
- 12億3323万
- 2018年3月31日 +33.47%
- 16億4606万
- 2018年6月30日 -71.98%
- 4億6125万
- 2018年9月30日 +114.02%
- 9億8716万
- 2018年12月31日 +62.13%
- 16億50万
- 2019年3月31日 +30.17%
- 20億8332万
- 2019年6月30日 -73.5%
- 5億5203万
- 2019年9月30日 +103.88%
- 11億2550万
- 2019年12月31日 +52.86%
- 17億2045万
- 2020年3月31日 +18.35%
- 20億3610万
- 2020年6月30日
- -11億1032万
- 2020年9月30日 -15.11%
- -12億7808万
- 2020年12月31日 -5.7%
- -13億5099万
- 2021年3月31日 -1.57%
- -13億7217万
- 2022年3月31日
- -4501万
- 2023年3月31日
- 1億6881万
- 2024年3月31日 +5.21%
- 1億7760万
- 2025年3月31日 +62.6%
- 2億8880万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 飲食事業の主力業態である「や台ずし」業態は新規出店29店舗を実施し、店舗数が350店舗(フランチャイズ含む)、総店舗数の91.6%を占め、当業態の売上高は21,143百万円となりました。また、均一低価格居酒屋である 「ニパチ」業態は、店舗数が13店舗、総店舗数の3.4%を占め、当業態の売上高は500百万円となりました。2025/06/20 15:32
以上の結果、店舗数につきましては、新規出店35店舗、退店4店舗を実施し、当連結会計年度末の店舗数は382店舗(フランチャイズ含む)となりました。その上で、当連結会計年度における売上高は22,905百万円(前年同期比8.5%増)、営業利益は2,328百万円(前年同期比0.3%増)、経常利益は2,558百万円(前年同期比0.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,758百万円(前年同期比2.8%減)となりました。
一方、建装事業につきましてはグループ会社の強みとして最大限活用し、店舗展開する際のイニシャルコストの 徹底的な抑制、投資回収の早期実現等の達成に大きく寄与しました。