6096 レアジョブ

6096
2026/07/03
時価
38億円
PER
11.46倍
2015年以降
赤字-2651.19倍
(2015-2026年)
PBR
1.66倍
2015年以降
1.18-20.76倍
(2015-2026年)
配当
2.05%
ROE
14.51%
ROA
4.94%
資料
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レアジョブ(6096)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
11億3254万
2013年12月31日 +8.06%
12億2377万
2014年3月31日 +38.1%
16億9008万
2014年6月30日 -71.54%
4億8097万
2014年9月30日 +109.4%
10億717万
2014年12月31日 +54.62%
15億5726万
2015年3月31日 +35.65%
21億1243万
2015年6月30日 -73.01%
5億7013万
2015年9月30日 +105.09%
11億6926万
2015年12月31日 +50.37%
17億5818万
2016年3月31日 +34.42%
23億6333万
2016年6月30日 -73.72%
6億2097万
2016年9月30日 +100.39%
12億4437万
2016年12月31日 +52.8%
19億143万
2017年3月31日 +36.07%
25億8724万
2017年6月30日 -72.14%
7億2080万
2017年9月30日 +101.93%
14億5548万
2017年12月31日 +51.21%
22億88万
2018年3月31日 +34.89%
29億6886万
2018年6月30日 -73.67%
7億8159万
2018年9月30日 +110.06%
16億4184万
2018年12月31日 +60.67%
26億3799万
2019年3月31日 +37.98%
36億3984万
2019年6月30日 -72.92%
9億8579万
2019年9月30日 +111.33%
20億8330万
2019年12月31日 +58.39%
32億9980万
2020年3月31日 +36.75%
45億1245万
2020年6月30日 -71.62%
12億8079万
2020年9月30日 +107.77%
26億6114万
2020年12月31日 +51.06%
40億1993万
2021年3月31日 +32.64%
53億3192万
2021年6月30日 -75.35%
13億1444万
2021年9月30日 +104.37%
26億8628万
2021年12月31日 +53.84%
41億3254万
2022年3月31日 +35.47%
55億9829万
2022年6月30日 -73.81%
14億6598万
2022年9月30日 +97.83%
29億8万
2022年12月31日 +50.49%
43億6430万
2023年3月31日 +32.61%
57億8732万
2023年6月30日 -54.54%
26億3083万
2023年9月30日 +91.06%
50億2635万
2023年12月31日 +53.26%
77億334万
2024年3月31日 +32.09%
101億7541万
2024年6月30日 -75.48%
24億9517万
2024年9月30日 +92.87%
48億1236万
2024年12月31日 +53.95%
74億843万
2025年3月31日 +31.14%
97億1574万
2025年6月30日 -75.79%
23億5224万
2025年9月30日 +97.4%
46億4323万
2025年12月31日 +57.16%
72億9718万
2026年3月31日 +31.57%
96億57万

個別

2013年3月31日
11億3254万
2014年3月31日 +49.23%
16億9008万
2015年3月31日 +24.99%
21億1243万
2016年3月31日 +11.88%
23億6333万
2017年3月31日 +7.98%
25億5183万
2018年3月31日 +10.37%
28億1652万
2019年3月31日 +23.77%
34億8604万
2020年3月31日 +16.93%
40億7629万
2021年3月31日 +17.16%
47億7597万
2022年3月31日 -2.39%
46億6162万
2023年3月31日 -5.77%
43億9246万
2024年3月31日 +5.88%
46億5060万
2025年3月31日 -5.52%
43億9394万
2026年3月31日 -19.52%
35億3632万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「子ども・子育て支援事業」は、主にALT派遣サービス、児童生徒向けオンライン英会話サービス、オフライン英会話教室等を展開しております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2026/06/23 16:33
#2 セグメント表の脚注(連結)
グメント間の内部売上高又は振替高の調整額は、セグメント間取引消去であります。
2026/06/23 16:33
#3 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
2026/06/23 16:33
#4 事業等のリスク
① 配当政策について
当社は、株主に対する利益還元を重要な経営上の施策の一つとして認識しております。一方で、将来の成長投資に必要となる内部留保の充実と、財務基盤の確立、株主への利益還元を総合的に勘案することも重要だと考えております。このため、当社の資本コストを上回る投資案件がある場合には、企業価値向上につながる戦略的投資を実行し、持続的な売上高及び利益成長を実現することと、それを可能とする健全な財務基盤の確立を優先することが、株主の皆様との共通の利益の実現に資すると考えております。
したがって、当社は、当面の間は上記政策に沿う範囲の中で、株主の皆様に対して、安定的かつ継続的な配当を実現する形で剰余金の配当を行うことを基本方針といたします。しかしながら、本リスク情報に記載されていないことも含め、当社グループの事業が計画通り進展しない等、当社グループの業績が悪化した場合、継続的に配当を行えない可能性があります。このようなリスクを認識し、今後も経営計画の策定に際しては十分な検討を行い、目標達成を目指して取り組んでまいります。
2026/06/23 16:33
#5 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
4.当連結会計年度の連結損益計算書に計上されている分離した事業に係る損益の概算額
売上高 304,859千円
営業利益 2,157千円
2026/06/23 16:33
#6 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
(単位:千円)
報告セグメント合計
リスキリング事業子ども・子育て支援事業
顧客との契約から生じる収益4,666,9745,048,7679,715,742
外部顧客への売上高4,666,9745,048,7679,715,742
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
(単位:千円)
2026/06/23 16:33
#7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの損益は、営業損益ベースの数値であります。
(事業セグメントの利益又は損失の測定方法の変更)
当社グループにおける組織再編により全社的な経営管理の重要性が高まる中で、報告セグメントごとの経営成績をより適正に評価するため、本社機能における費用配賦について見直すことといたしました。このため従来、報告セグメントに帰属しない一般管理費は、一定の配賦基準に基づき配賦しておりましたが、当連結会計年度よりセグメント利益の調整額に「全社費用」として計上する方法に変更しております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメント利益又は損失の測定方法に基づき作成したものを記載しております。2026/06/23 16:33
#8 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2026/06/23 16:33
#9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 目標とする経営指標
当社グループは中長期的な事業拡大と企業価値向上のため、連結売上高及び連結営業利益を重要な指標としております。
(3) 中長期的な会社の経営戦略
2026/06/23 16:33
#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
リスキリング事業
当連結会計年度において、個人向けサービスの会員数減少及び資格サービス事業の譲渡により、売上高は3,885,712千円と前年同期比781,262千円(△16.7%)の減収となりました。その結果、セグメント利益は207,451千円と同277,492千円(△57.2%)の減益となっております。
子ども・子育て支援事業
2026/06/23 16:33
#11 配当政策(連結)
3 【配当政策】
当社は、株主に対する利益還元を重要な経営上の施策の一つとして認識しております。一方で、将来の成長投資に必要となる内部留保の充実と、財務基盤の確立、株主への利益還元を総合的に勘案することも重要だと考えております。このため、当社の資本コストを上回る投資案件がある場合には、企業価値向上につながる戦略的投資を実行し、持続的な売上高及び利益成長を実現することと、それを可能とする健全な財務基盤の確立を優先することが、株主の皆様との共通の利益の実現に資すると考えております。
したがって、当社は、当面の間は上記政策に沿う範囲の中で、株主の皆様に対して、安定的かつ継続的な配当を実現する形で剰余金の配当を行うことを基本方針といたします。
2026/06/23 16:33
#12 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
(単位:千円)
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
営業取引による取引高
売上高39,84752,086
営業費用1,605,9101,447,980
2026/06/23 16:33

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