訂正有価証券報告書-第17期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
3.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産 | 定率法によっております。 | ||
但し、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。 なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 建物 3~15年 工具、器具及び備品 4~20年 |
無形固定資産 | 定額法によっております。 なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(3~5年)による定額法を採用しております。 | ||
長期前払費用 | 定額法によっております。 |