ホットランド HD（3196）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2013年12月31日: 29億7261万
2014年6月30日 +26.67%: 37億6547万
2014年9月30日 -0.89%: 37億3213万
2014年12月31日 +0.09%: 37億3533万
2015年3月31日 +3.88%: 38億8018万
2015年6月30日 +6.53%: 41億3359万
2015年9月30日 +5.22%: 43億4918万
2015年12月31日 +5.74%: 45億9883万
2016年3月31日 +5.05%: 48億3084万
2016年6月30日 +4.71%: 50億5827万
2016年9月30日 -2.34%: 49億3995万
2016年12月31日 -7.01%: 45億9352万
2017年3月31日 +2.32%: 46億9990万
2017年6月30日 +3.03%: 48億4217万
2017年9月30日 +1.27%: 49億364万
2017年12月31日 -1.84%: 48億1355万
2018年3月31日 -0.59%: 47億8516万
2018年6月30日 -2.78%: 46億5216万
2018年9月30日 +5.56%: 49億1103万
2018年12月31日 -7.35%: 45億4993万
2019年3月31日 +0.95%: 45億9331万
2019年6月30日 +3.87%: 47億7085万
2019年9月30日 -0.17%: 47億6282万
2019年12月31日 +6.61%: 50億7766万
2020年3月31日 -0.31%: 50億6207万
2020年6月30日 -1.97%: 49億6214万
2020年9月30日 -1.63%: 48億8106万
2020年12月31日 -10.02%: 43億9193万
2021年3月31日 -0.21%: 43億8289万
2021年6月30日 +4.73%: 45億9013万
2021年9月30日 +3.43%: 47億4747万
2021年12月31日 +3.35%: 49億665万
2022年3月31日 +3.86%: 50億9600万
2022年6月30日 -3.56%: 49億1450万
2022年9月30日 +6.03%: 52億1104万
2022年12月31日 -3.03%: 50億5300万
2023年3月31日 +5.74%: 53億4329万
2023年6月30日 +3.34%: 55億2184万
2023年9月30日 +3.5%: 57億1492万
2023年12月31日 -4.11%: 54億7988万
2024年3月31日 +1.99%: 55億8867万
2024年6月30日 +9.52%: 61億2077万
2024年9月30日 +3.05%: 63億773万
2024年12月31日 +3.89%: 65億5320万
2025年3月31日 +6.3%: 69億6576万
2025年6月30日 +13.28%: 78億9059万
2025年9月30日 +3%: 81億2695万
2025年12月31日 +9.77%: 89億2129万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～15年
機械装置及び運搬具 8年～10年

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#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)	当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
建物及び構築物	5,000千円	-千円
工具、器具及び備品	-	50

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#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)	当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
建物及び構築物	16,826千円	18,581千円
機械装置及び運搬具	716	-

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#4 減損損失に関する注記（連結）

当社及び連結子会社はキャッシュ・フローを生み出す最小単位に基づき、主に店舗を基本単位としてグルーピングを行っております。営業活動から生じる損益のマイナスが継続している店舗等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(675,204千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物645,520千円、機械装置及び運搬具11,967千円、工具、器具及び備品649千円、リース資産4,682千円、借地権2,900千円、長期前払費用9,483千円であります。当連結会計年度の減損損失の測定に使用した回収可能価額は使用価値であります。なお、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、具体的な割引率の算定はしておりません。
当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)

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