- 7814
- 2026/09/09
- 時価
- 315億円
- PER 予
- 14.47倍
- 2015年以降
- 赤字-1614.29倍
(2015-2025年) - PBR
- 1.46倍
- 2015年以降
- 0.62-2.54倍
(2015-2025年) - 配当 予
- 2.43%
- ROE 予
- 10.08%
- ROA 予
- 2.16%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2019年12月31日
- 288億2900万
- 2020年12月31日 +5.76%
- 304億8900万
個別
- 2019年12月31日
- 319億3100万
- 2020年12月31日 +17.86%
- 376億3500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2021/03/29 9:54
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、地域ごとの有形固定資産の記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- ⑹ 企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債2021/03/29 9:54
⑺ 企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 2,229百万円 流動負債 937百万円 固定資産 1,292百万円 固定負債 340百万円 資産合計 3,522百万円 負債合計 1,277百万円
- #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10年〜36年
工具器具備品 3年~15年
また、取得金額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法によっております。
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェアは、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/03/29 9:54 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳
2021/03/29 9:54前連結会計年度
(自 2019年1月1日
至 2019年12月31日)当連結会計年度
(自 2020年1月1日
至 2020年12月31日)建物及び構築物 -百万円 7百万円 機械装置及び運搬具 0百万円 19百万円 土地 -百万円 34百万円 計 0 61 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳
2021/03/29 9:54前連結会計年度
(自 2019年1月1日
至 2019年12月31日)当連結会計年度
(自 2020年1月1日
至 2020年12月31日)建物及び構築物 1百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 115 58 土地 1 0 その他 - 0 計 118 59 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳
2021/03/29 9:54前連結会計年度
(自 2019年1月1日
至 2019年12月31日)当連結会計年度
(自 2020年1月1日
至 2020年12月31日)建物及び構築物 76百万円 18百万円 機械装置及び運搬具 15 1 その他 1 11 計 93 30 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、地域ごとの有形固定資産の記載を省略しております。2021/03/29 9:54 - #8 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- (注)7.有形固定資産に対する減価償却累計額は次のとおりであります。2021/03/29 9:54
減価償却累計額には減損損失累計額が含まれております。 - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2021/03/29 9:54
- #10 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により株式会社スマイルを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得に伴う支出(純額)との関係は次のとおりであります。2021/03/29 9:54
当連結会計年度(自 2020年1月1日 至 2020年12月31日)流動資産 605百万円 固定資産 351 のれん 86
株式の取得により研精堂印刷株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得に伴う支出(純額)との関係は次のとおりであります。 - #11 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/03/29 9:54
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2019年12月31日) 当連結会計年度(2020年12月31日) 税務上の繰越欠損金 (注) 1,059 830 固定資産等評価差額金 1,602 1,717 その他 18 35 圧縮積立金 △36 △36 固定資産等評価差額金 △2,135 △2,287 その他 △0 -
前連結会計年度(2019年12月31日) - #12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- クリエイティブサービスを主な事業とするグループ各社が、専門とする付加価値の高い技術及びノウハウ、最新の生産・製造設備の導入、また、M&A等により、常に商材またはサービスを積極的に増強し、ワンストップで多様なクリエイティブニーズを確かなカタチとしてご提供できるよう努めております。2021/03/29 9:54
当連結会計年度の業績は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により、売上高512億48百万円(前年同期比7.9%減)、営業損失4億67百万円(前年同期は営業利益25億96百万円)、また経常利益は、新型コロナウイルス感染症に関する助成金収入を含め、経常利益7億7百万円(前年同期比74.7%減)となりました。経常利益に減価償却費、のれんの償却額及び金融費用を加えたEBITDAは28億77百万円(前年同期比40.1%減)となりました。なお、投資有価証券や固定資産の売却により、特別利益2億46百万円を計上した一方、当社グループ各社が保有する投資有価証券や設備、のれんの評価減により、特別損失4億72百万円を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は17百万円(前年同期比98.6%減)となりました。
なお、当社企業グループの事業は単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。 - #13 追加情報、連結財務諸表(連結)
- そのような経営環境のなか、当社企業グループでは、営業組織の見直しや、感染拡大の影響を受けにくい商材などの営業強化に取り組み、売上高については、2021年度からは徐々に回復していくものと想定しております。2021/03/29 9:54
当連結会計年度において、固定資産の減損及び繰延税金資産の回収可能性については、新型コロナウイルス感染症の影響を考慮して見積り及び判断を行っております。
しかしながら、新型コロナウイルス感染症拡大による影響は、不確定要素が多く、当連結会計年度以降の当社企業グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。 - #14 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/03/29 9:54
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。 - #15 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、投資事業有限責任組合及びそれに属する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な直近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。2021/03/29 9:54
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 - #16 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10年~50年
機械装置 2年~12年
また、取得金額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
イ.市場販売目的のソフトウェアは、見込販売可能期間(3年)に基づく定額法を採用しております。
ロ.自社利用のソフトウェアは、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/29 9:54 - #17 重要な非資金取引の内容(連結)
- 当連結会計年度に株式会社ソニックジャムが合併した株式会社マイクログローブより承継した資産及び負債の主な内訳は次のとおりであります。2021/03/29 9:54
(注)現金及び現金同等物が110百万円含まれており、連結キャッシュ・フロー計算書において「非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額」として表示しております。流動資産 138百万円 固定資産 - 資産合計 138
当連結会計年度(自 2020年1月1日 至 2020年12月31日)