ゼネラル・オイスター(3224)の長期借入金の推移 - 四半期
連結
- 2013年3月31日
- 2億2366万
- 2014年3月31日 -15.12%
- 1億8983万
- 2014年12月31日 +71.31%
- 3億2520万
- 2015年3月31日 +9.41%
- 3億5580万
- 2015年6月30日 -8.36%
- 3億2605万
- 2015年9月30日 +4.25%
- 3億3990万
- 2015年12月31日 +48.85%
- 5億595万
- 2016年3月31日 +1.43%
- 5億1316万
- 2016年6月30日 +38.64%
- 7億1144万
- 2016年9月30日 -8.33%
- 6億5220万
- 2016年12月31日 -9.08%
- 5億9297万
- 2017年3月31日 -9.74%
- 5億3523万
- 2017年6月30日 -10.42%
- 4億7948万
- 2017年9月30日 -11.3%
- 4億2528万
- 2017年12月31日 -12.74%
- 3億7109万
- 2018年3月31日 -14.6%
- 3億1689万
- 2018年6月30日 -17.1%
- 2億6270万
- 2018年9月30日 +6.83%
- 2億8063万
- 2018年12月31日 -23.27%
- 2億1534万
- 2019年3月31日 -15.65%
- 1億8164万
- 2019年6月30日 -24.85%
- 1億3650万
- 2019年9月30日 -3.79%
- 1億3133万
- 2019年12月31日 -45.55%
- 7151万
- 2020年3月31日 -20.89%
- 5657万
- 2020年6月30日 +888.07%
- 5億5900万
- 2020年9月30日 +3.22%
- 5億7700万
- 2020年12月31日 ±0%
- 5億7700万
- 2021年3月31日 ±0%
- 5億7700万
- 2021年6月30日 -1.11%
- 5億7060万
- 2021年9月30日 -2.96%
- 5億5372万
- 2021年12月31日 -2.86%
- 5億3788万
- 2022年3月31日 -2.94%
- 5億2205万
- 2022年6月30日 -3.17%
- 5億549万
- 2022年9月30日 -3.33%
- 4億8863万
- 2022年12月31日 -3.45%
- 4億7178万
- 2023年3月31日 -3.57%
- 4億5492万
- 2023年6月30日 -3.71%
- 4億3806万
- 2023年9月30日 -3.85%
- 4億2120万
- 2023年12月31日 -4%
- 4億435万
- 2024年3月31日 -4.17%
- 3億8749万
- 2024年6月30日 -4.35%
- 3億7063万
- 2024年9月30日 -15.46%
- 3億1334万
- 2024年12月31日 -1.07%
- 3億999万
- 2025年3月31日 -6.45%
- 2億8998万
- 2025年6月30日 -6.9%
- 2億6998万
- 2025年9月30日 -7.41%
- 2億4997万
- 2025年12月31日 -8%
- 2億2996万
個別
- 2013年3月31日
- 2億2366万
- 2014年3月31日 -15.12%
- 1億8983万
- 2015年3月31日 +65.56%
- 3億1430万
- 2016年3月31日 +41.77%
- 4億4557万
- 2017年3月31日 -5.18%
- 4億2248万
- 2018年3月31日 -41.07%
- 2億4897万
- 2019年3月31日 -41.45%
- 1億4577万
- 2020年3月31日 -77.39%
- 3296万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結会計期間末における総資産は2,399,069千円となり、前連結会計年度末と比較して8,312千円の増加となりました。これは主として、現金及び預金が374,639千円減少し、有形固定資産が180,421千円増加したこと等によるものです。2024/02/14 15:15
当第3四半期連結会計期間末における負債は1,334,567千円となり、前連結会計年度末と比較して37,319千円の減少となりました。これは主として、長期借入金が50,571千円減少したこと等によるものです。
当第3四半期連結会計期間末における純資産は1,064,502千円となり、前連結会計年度末と比較して45,632千円の増加となりました。これは主として、利益剰余金が59,162千円増加したこと等によるものです。