有価証券届出書(新規公開時)
(表示方法の変更)
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
下記の表示方法の変更に関する注記は、連結財務諸表規則附則第2項の規定に基づき、平成25年4月1日に開始する連結会計年度(以下「翌連結会計年度」という。)における表示方法の変更の注記と同様の内容を記載しております。
(連結損益計算書)
当連結会計年度において、「営業外収益」に表示していた「不動産賃貸料」と「受取手数料」は、翌連結会計年度において営業外収益の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示することとしました。この表示の変更を反映させるため、連結財務諸表規則附則第2項の規定に基づき、当連結会計年度の連結財務諸表の組替えをおこなっております。
この結果、当連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「不動産賃貸料」5,857千円、「受取手数料」2,727千円及び「その他」8,566千円は、「その他」17,150千円として組み替えております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」に表示していた「不動産賃貸料」と「受取手数料」は、当連結会計年度において営業外収益の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示することとしました。この表示の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えをおこなっております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「不動産賃貸料」5,857千円、「受取手数料」2,727千円及び「その他」8,566千円は、「その他」17,150千円として組み替えております。
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
下記の表示方法の変更に関する注記は、連結財務諸表規則附則第2項の規定に基づき、平成25年4月1日に開始する連結会計年度(以下「翌連結会計年度」という。)における表示方法の変更の注記と同様の内容を記載しております。
(連結損益計算書)
当連結会計年度において、「営業外収益」に表示していた「不動産賃貸料」と「受取手数料」は、翌連結会計年度において営業外収益の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示することとしました。この表示の変更を反映させるため、連結財務諸表規則附則第2項の規定に基づき、当連結会計年度の連結財務諸表の組替えをおこなっております。
この結果、当連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「不動産賃貸料」5,857千円、「受取手数料」2,727千円及び「その他」8,566千円は、「その他」17,150千円として組み替えております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」に表示していた「不動産賃貸料」と「受取手数料」は、当連結会計年度において営業外収益の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示することとしました。この表示の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えをおこなっております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「不動産賃貸料」5,857千円、「受取手数料」2,727千円及び「その他」8,566千円は、「その他」17,150千円として組み替えております。