- 3458
- 2025/05/28
- 時価
- 499億円
- PER 予
- 9.99倍
- 2015年以降
- 3.77-43.5倍
（2015-2024年） - PBR
- 1.2倍
- 2015年以降
- 0.77-2.4倍
（2015-2024年） - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 12.05%
- ROA 予
- 3.18%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
シーアールイー（3458）ののれんの推移 - 四半期
連結
- 2015年1月31日
- 1億6289万
- 2015年4月30日 -3.7%
- 1億5685万
- 2015年7月31日 -5.13%
- 1億4881万
- 2015年10月31日 -4.05%
- 1億4278万
- 2016年1月31日 -4.23%
- 1億3674万
- 2016年4月30日 -4.41%
- 1億3071万
- 2016年7月31日 -4.62%
- 1億2468万
- 2016年10月31日 -4.84%
- 1億1865万
- 2017年1月31日 -5.08%
- 1億1261万
- 2017年4月30日 -5.36%
- 1億658万
- 2017年7月31日 -5.66%
- 1億55万
- 2017年10月31日 -6%
- 9451万
- 2018年1月31日 -6.38%
- 8848万
- 2018年4月30日 -6.82%
- 8245万
- 2018年7月31日 +148.88%
- 2億520万
- 2018年10月31日 -6.35%
- 1億9217万
- 2019年1月31日 +821.04%
- 17億7003万
- 2019年4月30日 -3.73%
- 17億398万
- 2019年7月31日 -10.03%
- 15億3308万
- 2019年10月31日 -3.85%
- 14億7402万
- 2020年1月31日 -4.01%
- 14億1496万
- 2020年4月30日 -4.17%
- 13億5589万
- 2020年7月31日 -4.36%
- 12億9683万
- 2020年10月31日 -4.55%
- 12億3777万
- 2021年1月31日 -4.77%
- 11億7871万
- 2021年4月30日 -5.01%
- 11億1964万
- 2021年7月31日 +15.27%
- 12億9058万
- 2021年10月31日 -5%
- 12億2600万
- 2022年1月31日 -5.3%
- 11億6100万
- 2022年4月30日 -5.6%
- 10億9600万
- 2022年7月31日 -22.63%
- 8億4800万
- 2022年10月31日 -6.25%
- 7億9500万
- 2023年1月31日 -6.67%
- 7億4200万
- 2023年4月30日 -7.14%
- 6億8900万
- 2023年7月31日 -7.69%
- 6億3600万
- 2023年10月31日 -8.33%
- 5億8300万
- 2024年1月31日 -9.09%
- 5億3000万
- 2024年4月30日 -10%
- 4億7700万
- 2024年7月31日 -11.11%
- 4億2400万
- 2024年10月31日 -12.5%
- 3億7100万
- 2025年1月31日 -14.29%
- 3億1800万
個別
- 2021年7月31日
- 10億6058万
- 2022年7月31日 -20.04%
- 8億4800万
- 2023年7月31日 -25%
- 6億3600万
- 2024年7月31日 -33.33%
- 4億2400万
有報情報
- #1 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）
- 当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第1四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2023/12/14 13:44
前第1四半期連結累計期間(自 2022年8月1日至 2022年10月31日) 当第1四半期連結累計期間(自 2023年8月1日至 2023年10月31日) 減価償却費 88百万円 86百万円 のれんの償却額 53 53 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- なお、当第1四半期連結会計期間より、持分法適用関連会社の損益及びM&Aに伴う償却を考慮し、経営判断の客観的指標として「事業利益」を導入いたしました。「事業利益」の算定方法は下記の通りです。2023/12/14 13:44
(注)事業利益又は損失(△)=営業利益又は損失(△)+持分法投資損益+のれん償却費(連結子会社・持分法適用会社)+事業投資による損益
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
