Gunosy(6047)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2016年2月29日
- 3億6143万
- 2016年5月31日 +55.71%
- 5億6277万
- 2016年8月31日 -56.43%
- 2億4522万
- 2016年11月30日 +153.38%
- 6億2135万
- 2017年2月28日 +74.8%
- 10億8610万
- 2017年5月31日 +39.7%
- 15億1732万
- 2017年8月31日 -72.58%
- 4億1600万
- 2017年11月30日 +122.36%
- 9億2500万
- 2018年2月28日 +48.11%
- 13億7000万
- 2018年5月31日 +41.46%
- 19億3800万
- 2018年8月31日 -59.13%
- 7億9200万
- 2018年11月30日 +92.42%
- 15億2400万
- 2019年2月28日 +21.78%
- 18億5600万
- 2019年5月31日 +24.03%
- 23億200万
- 2019年8月31日 -89.92%
- 2億3200万
- 2019年11月30日 -32.76%
- 1億5600万
- 2020年2月29日 +220.51%
- 5億
- 2020年5月31日 +71.8%
- 8億5900万
- 2020年8月31日 -81.37%
- 1億6000万
- 2020年11月30日 +135%
- 3億7600万
- 2021年2月28日 +49.73%
- 5億6300万
- 2021年5月31日 +27.35%
- 7億1700万
- 2021年8月31日 -80.33%
- 1億4100万
- 2021年11月30日 +14.18%
- 1億6100万
- 2022年2月28日 +17.39%
- 1億8900万
- 2022年5月31日 +117.99%
- 4億1200万
- 2022年8月31日
- -8300万
- 2022年11月30日 -95.18%
- -1億6200万
- 2023年2月28日
- -1億5600万
- 2023年5月31日 -71.79%
- -2億6800万
- 2023年8月31日
- -1億8500万
- 2023年11月30日 -10.81%
- -2億500万
- 2024年2月29日
- -1億1200万
- 2024年5月31日
- 7000万
- 2024年8月31日 +142.86%
- 1億7000万
- 2024年11月30日 +115.29%
- 3億6600万
- 2025年2月28日 +62.02%
- 5億9300万
- 2025年5月31日 -3.04%
- 5億7500万
- 2025年8月31日 -93.22%
- 3900万
- 2025年11月30日 +79.49%
- 7000万
- 2026年2月28日 +238.57%
- 2億3700万
個別
- 2014年5月31日
- -13億5820万
- 2014年11月30日
- -2億9667万
- 2015年2月28日
- -9548万
- 2015年5月31日
- 1億9019万
- 2015年8月31日 -74.78%
- 4797万
- 2015年11月30日 +269.32%
- 1億7718万
- 2016年5月31日 +218.56%
- 5億6442万
- 2017年5月31日 +185.86%
- 16億1347万
- 2018年5月31日 +15.16%
- 18億5800万
- 2019年5月31日 -2.8%
- 18億600万
- 2020年5月31日 -59.75%
- 7億2700万
- 2021年5月31日 -91.06%
- 6500万
- 2022年5月31日
- -3900万
- 2023年5月31日 -864.1%
- -3億7600万
- 2024年5月31日 -29.26%
- -4億8600万
- 2025年5月31日
- 1億3100万
有報情報
- #1 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 売上高 1,784百万円2025/08/27 15:30
営業利益 0百万円
(概算額の算定方法) - #2 役員報酬(連結)
- a.基本方針2025/08/27 15:30
当社の取締役(社外取締役を含む非業務執行取締役を除く。)の報酬については、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能させるという観点を踏まえつつ、会社の規模、取締役の職位及び職責を踏まえた報酬体系とし、固定報酬及び中長期インセンティブとしての株式報酬に加えて、投資事業及び連結営業利益への貢献度を踏まえて指名報酬委員会の指定するものを対象とした投資事業に関する短期インセンティブとしての業績連動報酬及び連結営業利益に応じた短期インセンティブとしての業績連動報酬により構成するものとする。また、社外取締役を含む非業務執行取締役の報酬は、経営の監督機能を担う職務に鑑み、固定報酬のみで構成する。
b.取締役の報酬等の内容及び額又はその算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期又は条件の決定に関する方針を含む。) - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ② 新たな収益の柱を創出するための新規事業への投資2025/08/27 15:30
既存事業以外の収益の柱を創出するため、連結営業利益成長を維持できる範囲で新規事業への投資を行ってまいります。具体的には、ゲームエイトにおけるSC事業など既存のバリューチェーンを拡張し強化する新規事業の開発、当社の強みであるIT分野における技術力と知見を活かしたLLM/DX領域への事業進出に積極的に取り組んでまいります。
③ M&Aの推進による中長期でのキャッシュ創出力の強化 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況の下、当社グループは、既存事業の強化と成長分野への投資を両輪とする経営方針のもと、事業運営を進めてまいりました。2025/08/27 15:30
既存のメディア事業においては、主力サービスである「グノシー」の収益性向上と、KDDI株式会社との協業による「auサービスToday」を中心とした連携強化に注力しております。「グノシー」では、社会的価値の高い「知っておくとよい情報」と、個人的価値の高い「知りたい情報」の最適な配信を通じて、新しい時代のニュースメディアとして社会インフラとなることを目指し、各種施策を推進しております。当連結会計年度におけるユーザー数は、季節要因による変動はあったものの、期間を通じて堅調に推移しました。また、事業運営コストの厳格な管理を継続した結果、当社単体では通期で営業利益の黒字化を達成しております。当社の連結子会社である株式会社ゲームエイト(以下、ゲームエイト)では、国内において年度末にかけてのソリューション需要の高まりや、マーケティング領域における新規タイトルの寄与により、引き続き堅調な業績を維持しております。海外事業も円安の追い風もあり高い収益性を確保しています。
新規事業であるStore and Commerce事業(以下、SC事業)については、複数タイトルへの導入が進み、本格的な事業展開を開始いたしました。 - #5 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額9,141百万円は、主に報告セグメントに帰属しない余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)等であります。2025/08/27 15:30
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
(自己株式の取得)