ジェイドグループ(3558)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2019年2月28日
- 8億9425万
- 2019年5月31日 +10.4%
- 9億8723万
- 2019年8月31日 +19.64%
- 11億8107万
- 2019年11月30日 +12.52%
- 13億2893万
- 2020年2月29日 -13.38%
- 11億5111万
- 2020年5月31日 +22.81%
- 14億1367万
- 2020年8月31日 -7.7%
- 13億487万
- 2020年11月30日 +8.51%
- 14億1593万
- 2021年2月28日 -10.7%
- 12億6445万
- 2022年11月30日 +64.02%
- 20億7389万
- 2023年2月28日 +7.74%
- 22億3443万
- 2023年5月31日 +12.17%
- 25億644万
- 2023年8月31日 +15.91%
- 29億530万
- 2023年11月30日 +7.1%
- 31億1154万
- 2024年2月29日 -4.29%
- 29億7794万
- 2024年5月31日 +1.73%
- 30億2953万
- 2024年8月31日 -11.65%
- 26億7648万
- 2024年11月30日 -1.16%
- 26億4543万
- 2025年2月28日 -18.55%
- 21億5463万
- 2025年5月31日 +12.23%
- 24億1813万
- 2025年8月31日 -2.98%
- 23億4619万
- 2025年11月30日 -10.44%
- 21億125万
- 2026年2月28日 +30.71%
- 27億4656万
- 2026年5月31日 +5.77%
- 29億505万
個別
- 2015年2月28日
- 1億5990万
- 2016年2月29日 +47.6%
- 2億3601万
- 2016年11月30日 +45.75%
- 3億4399万
- 2017年2月28日 +8.96%
- 3億7481万
- 2017年5月31日 +22.81%
- 4億6031万
- 2017年8月31日 +11.74%
- 5億1437万
- 2017年11月30日 +1.58%
- 5億2251万
- 2018年2月28日 -10.68%
- 4億6669万
- 2018年5月31日 +33.95%
- 6億2513万
- 2018年8月31日 +2.95%
- 6億4359万
- 2019年2月28日 -5.91%
- 6億556万
- 2020年2月29日 +79.62%
- 10億8772万
- 2021年2月28日 +16.25%
- 12億6445万
- 2021年5月31日 +5.42%
- 13億3304万
- 2021年8月31日 -6.09%
- 12億5180万
- 2021年11月30日 -2.18%
- 12億2449万
- 2022年2月28日 -16.86%
- 10億1806万
- 2022年5月31日 -3.09%
- 9億8661万
- 2022年8月31日 -15.95%
- 8億2924万
- 2023年2月28日 -31.25%
- 5億7006万
- 2024年2月29日 -27.4%
- 4億1389万
- 2025年2月28日 +23.4%
- 5億1073万
- 2026年2月28日 -9.8%
- 4億6068万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 【セグメント情報】2023/10/13 15:04
当社グループは、靴を中心としたファッション関連商品等の販売、企画、仕入事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2023/10/13 15:04
(注) 「提出日現在発行数」欄には、2023年10月1日からこの四半期報告書提出日現在までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年8月31日) 提出日現在発行数(株)(2023年10月13日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 11,487,360 11,487,360 東京証券取引所(グロース) 完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。なお、単元株式数は100株であります。 計 11,487,360 11,487,360 - - - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2.当社グループでは、2020年2月期よりのれんの償却が発生しておりますが、今後とも事業の成長加速のためM&Aを積極的に検討していく方針であり、のれんの償却が増加する可能性があります。この点を考慮し、EBITDAを参考指標として開示しております。2023/10/13 15:04
3.ECモール事業の受託型については販売された商品の手数料を、プラットフォーム事業についてはサービスの手数料を売上高として計上しております。
4.( )内は商品取扱高に対する割合を記載しております。