マツオカコーポレーション(3611)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2017年3月31日
- 28億1400万
- 2017年9月30日 +29.71%
- 36億5000万
- 2017年12月31日 +7.86%
- 39億3700万
- 2018年3月31日 +6.27%
- 41億8400万
- 2018年6月30日 -13.29%
- 36億2800万
- 2018年9月30日 +7.28%
- 38億9200万
- 2018年12月31日 +7.22%
- 41億7300万
- 2019年3月31日 -7.14%
- 38億7500万
- 2019年6月30日 +1.19%
- 39億2100万
- 2019年9月30日 +37.36%
- 53億8600万
- 2019年12月31日 -1.8%
- 52億8900万
- 2020年3月31日 -19.17%
- 42億7500万
- 2020年6月30日 -13.78%
- 36億8600万
- 2020年9月30日 +8.14%
- 39億8600万
- 2020年12月31日 -3.44%
- 38億4900万
- 2021年3月31日 -16.06%
- 32億3100万
- 2021年6月30日 +7.89%
- 34億8600万
- 2021年9月30日 +21.37%
- 42億3100万
- 2021年12月31日 +1.04%
- 42億7500万
- 2022年3月31日 -0.21%
- 42億6600万
- 2022年6月30日 +37.37%
- 58億6000万
- 2022年9月30日 +9.49%
- 64億1600万
- 2022年12月31日 -9.27%
- 58億2100万
- 2023年3月31日 -8.16%
- 53億4600万
- 2023年6月30日 +5.31%
- 56億3000万
- 2023年9月30日 -15.4%
- 47億6300万
- 2023年12月31日 +0.52%
- 47億8800万
- 2024年3月31日 +4.14%
- 49億8600万
- 2024年6月30日 +11.65%
- 55億6700万
- 2024年9月30日 +10.38%
- 61億4500万
- 2024年12月31日 +14.14%
- 70億1400万
- 2025年3月31日 -13.57%
- 60億6200万
- 2025年6月30日 +13.49%
- 68億8000万
- 2025年9月30日 +18.59%
- 81億5900万
- 2025年12月31日 -3.02%
- 79億1300万
個別
- 2017年3月31日
- 10億6100万
- 2018年3月31日 +49.29%
- 15億8400万
- 2019年3月31日 +4.42%
- 16億5400万
- 2020年3月31日 +2.48%
- 16億9500万
- 2021年3月31日 -18.47%
- 13億8200万
- 2022年3月31日 +56.3%
- 21億6000万
- 2023年3月31日 +23.75%
- 26億7300万
- 2024年3月31日 -6.43%
- 25億100万
- 2025年3月31日 +57.86%
- 39億4800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ 棚卸資産
商品・製品・仕掛品・原材料
主として、移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/26 15:30 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③ 棚卸資産2025/06/26 15:30
商品・製品・仕掛品・原材料
主として、移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (3)棚卸資産の評価基準及び評価方法2025/06/26 15:30
商品及び製品・仕掛品・原材料・・・移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に 基づく簿価切り下げの方法)
貯蔵品・・・・・・・・・・・・・・最終仕入原価法を採用しております。