and factory（7035）のソフトウエアの推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2024年11月30日: 3188万
2025年2月28日 -9.76%: 2877万
2025年5月31日 -10.81%: 2566万
2025年8月31日 -26.16%: 1895万
2025年11月30日 -15.58%: 1600万
2026年2月28日 -18.75%: 1300万

個別

2017年8月31日: 3199万
2018年5月31日 +26.92%: 4060万
2018年8月31日 -24.12%: 3081万
2018年11月30日 +26.89%: 3909万
2019年2月28日 +51.01%: 5903万
2019年5月31日 +9.84%: 6484万
2019年8月31日 +99.74%: 1億2952万
2019年11月30日 -6.52%: 1億2107万
2020年2月29日 -8.32%: 1億1099万
2020年5月31日 +34.25%: 1億4901万
2020年8月31日 -11.57%: 1億3177万
2020年11月30日 -7.68%: 1億2165万
2021年2月28日 -8.25%: 1億1162万
2021年5月31日 -12.37%: 9781万
2021年8月31日 -29.63%: 6883万
2021年11月30日 -9.04%: 6261万
2022年2月28日 -7.71%: 5778万
2022年5月31日 -3.74%: 5562万
2022年8月31日 -0.56%: 5531万
2022年11月30日 +38.78%: 7676万
2023年2月28日 -8.28%: 7040万
2023年5月31日 -8.97%: 6409万
2023年8月31日 -40.67%: 3802万
2023年11月30日 -15.15%: 3226万
2024年2月29日 +131.54%: 7469万
2024年5月31日 -2.36%: 7293万
2024年8月31日 -65.33%: 2528万
2025年8月31日 -25.04%: 1895万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについて、社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 引当金の計上基準

2025/11/25 17:04

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日)
工具、器具及び備品	713	千円
ソフトウエア仮勘定	22,099	〃
計	22,813	千円

2025/11/25 17:04

#3 売上原価明細書（連結）

※3 他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。

項目	前事業年度(千円)	当事業年度(千円)
ソフトウエア	34,886	5,894
ソフトウエア仮勘定	3,505	22,266

※4 他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。

2025/11/25 17:04

#4 有形固定資産等明細表（連結）

3.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	本社増床工事	10,188	千円
工具、器具及び備品	本社増床に伴う備品購入	9,486	〃
ソフトウエア仮勘定	「ソク読み」システム移行開発費	22,099	〃

4.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	共用資産の減損損失の計上	14,833	千円
工具、器具及び備品	共用資産の除却	9,923	〃
ソフトウエア仮勘定	「ソク読み」システム移行開発費を除却	22,099	〃

2025/11/25 17:04

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失
工具、器具及び備品	23,543千円
ソフトウエア	3,642千円
敷金及び保証金	11,293千円

当社グループは、主として事業の区分をもとに概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によって資産のグルーピングを行っております。また、処分予定資産及び遊休資産については、独立してキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として捉え、個別にグルーピングを行っております。
当該資産グループの回収可能価額については使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込まれないため、回収可能価額を零として評価しております。処分予定資産については、正味売却価額によっており、正味売却価額を零として評価しております。

2025/11/25 17:04

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについて、社内における見込利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準

2025/11/25 17:04