ナルミヤ・インターナショナル(9275)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2017年2月28日
- 25億570万
- 2018年2月28日 +19.55%
- 29億9565万
- 2019年5月31日 +43.25%
- 42億9137万
- 2019年8月31日 -25.85%
- 31億8220万
- 2019年11月30日 +46.35%
- 46億5724万
- 2020年2月29日 -27.1%
- 33億9495万
- 2020年5月31日 +35.99%
- 46億1693万
- 2020年8月31日 -37.12%
- 29億333万
- 2020年11月30日 +53.31%
- 44億5114万
- 2021年2月28日 -23.41%
- 34億910万
- 2021年5月31日 +10.4%
- 37億6378万
- 2021年8月31日 -28.7%
- 26億8350万
- 2021年11月30日 +48.65%
- 39億8913万
- 2022年2月28日 -26.15%
- 29億4595万
- 2022年5月31日 +13.78%
- 33億5191万
- 2022年8月31日 -13.06%
- 29億1401万
- 2022年11月30日 +56.69%
- 45億6591万
- 2023年2月28日 -45.72%
- 24億7847万
- 2023年5月31日 +39.48%
- 34億5701万
- 2023年8月31日 -5.13%
- 32億7954万
- 2023年11月30日 +52.73%
- 50億868万
- 2024年2月29日 -36.86%
- 31億6267万
- 2024年5月31日 +20.35%
- 38億629万
- 2024年8月31日 -14.58%
- 32億5121万
- 2024年11月30日 +60.51%
- 52億1837万
- 2025年2月28日 -29.72%
- 36億6773万
- 2025年5月31日 +37.01%
- 50億2513万
- 2025年8月31日 -27.4%
- 36億4826万
個別
- 2018年5月31日
- 37億5085万
- 2018年8月31日 -23.79%
- 28億5853万
- 2018年11月30日 +66.92%
- 47億7139万
- 2019年2月28日 -22.56%
- 36億9489万
- 2020年2月29日 -11.59%
- 32億6675万
- 2021年2月28日 +1.53%
- 33億1660万
- 2022年2月28日 -14.46%
- 28億3709万
- 2023年2月28日 -17.77%
- 23億3300万
- 2024年2月29日 +31.53%
- 30億6865万
- 2025年2月28日 +12.92%
- 34億6518万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2024/07/12 9:52
種類 第1四半期会計期間末現在発行数(株)(2024年5月31日) 提出日現在発行数(株)(2024年7月12日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 10,122,830 10,122,830 東京証券取引所スタンダード市場 1単元の株式数は100株であります。 計 10,122,830 10,122,830 - - - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループが属するアパレル業界においては、生活防衛意識の更なる高まりによる個人消費の減速が懸念されるものの、円安を背景としたインバウンド需要が拡大するなど、総じて回復基調ではある一方、アパレル販売員の人材不足や仕入価格や物流費の上昇に加え、物価上昇による消費者の節約志向と低価格志向が懸念されており、厳しい経営環境が続いております。2024/07/12 9:52
このような環境の下、当社グループは、2025年2月期から2027年2月期までの中期経営計画(連結)を策定し、「マルチ・ブランドの進化」としてブランドポートフォリオ経営、「マルチ・チャネルの深化」としてチャネル間の融合・新ロケーションの開拓、「CRM(カスタマーリレーションマネジメント)の強化」として単一ブランドから複数ブランドへのファン拡大・LTV(ライフタイムバリュー)の最大化を目指しております。安定した事業基盤の構築として、主力ブランドの新規出店やブランド価値向上を目的とした、店頭の接客やVMD(ビジュアルマーチャンダイジング)を強化し、オケージョンなどの商品企画を促進することで、販売機会の提案を行ってまいりました。
業績につきましては、前連結会計年度より行動規制の解除などによって、百貨店、ショッピングセンター及びアウトレットモールの実店舗へお客様が戻られたため、売上高は引き続き回復基調であります。コラボ商品や卒園、入学、水着、浴衣、甚平などのオケージョン商品の需要が増加したことなどにもよって、売上高は堅調に推移し、9,212百万円(前年同期比104.0%)となりました。