有価証券報告書-第24期(2024/04/01-2025/03/31)
(1)経営成績等の状況の概要
当連結会計年度における当社グループ(当社及び連結子会社)の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー(以下「経営成績等」という。)の状況の概要は次のとおりであります。
① 財政状態及び経営成績の状況
当連結会計年度(2024年4月1日～2025年3月31日)における我が国の経済環境は、雇用情勢・所得環境の改善を背景に、政府による各種政策の効果もあり、緩やかな回復が続いております。その一方で、世界的インフレリスクの高止まりや、為替相場における歴史的円安水準を背景とした物価上昇圧力の継続など、景気の先行きは不透明な状況が続いております。このような経済情勢においても、当社グループの経営理念である「共存共栄の精神で世の中に新たな価値と笑顔を創出します」を実践し、中堅・中小企業様の経営者に対して真摯に向き合う事業推進パートナーとして、常に顧客の想いに応える存在であり続けます。
当社グループの主要事業領域である国内インターネット広告市場は成長を続け、2024年にはテレビ・新聞・雑誌・ラジオのマスコミ四媒体合計を上回る3兆6,517億円(前年比9.6%増)規模に拡大しており(出所:『2024年 日本の広告費』株式会社電通)、社会のデジタル化が進むなかで今後も継続して拡大することが見込まれます。
このような市場環境を背景として当連結会計年度において、当社では引き続き継続的・安定的な事業規模拡大を目指し、主力のデジタルマーケティング事業及びブランド事業に注力いたしました。
この結果、当連結会計年度の売上高は5,028,735千円(前年同期比9.2%増)、営業利益110,625千円(前年同期比199.0%増)、経常利益は119,899千円(前年同期比266.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は76,951千円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純利益3,298千円)となりました。
セグメント別の経営成績を示すと、次のとおりであります。
なお、当連結会計年度より、報告セグメントの変更等を行っており、以下の前年同期比較については、前年同期の数値を変更後の区分に組み替えた数値で比較しております。
a.ブランド事業
当該事業におきましては、ブランドの「らしさ」を確立したいと考える中堅・中小企業様に対して、「ブランドファースト」の考え方を反映した独自フレームワークを軸としたオウンドメディアの構築・運用及び経営サポート、コンテンツマーケティング等を提供し、集客、採用・組織体制・企業文化における課題を解決しています。また、医療・建築・不動産・製造を中心に、3,000社超の既存顧客ネットワークから蓄積された「業界別ノウハウ」をもとに、成長可能性を高めるためのプロジェクト推進ができることを強みとしております。
当連結会計年度におきましては、前年度に生じた、制作期間の長期化による利益率低下という課題に対して、短納期・高利益率の商材の販売に注力し対応したことにより、売上高は1,421,570千円(前年同期比1.8%減)、セグメント利益は300,114千円(前年同期比24.4%増)となりました。
b.デジタルマーケティング事業
当該事業におきましては、デジタルシフトを推進しているものの、マーケティング責任者やデジタル責任者が不在でノウハウがなく、マーケティング活動の成果が出ないといった課題を抱える中堅・中小企業様に対して、各種インターネット広告、デジタルコンテンツ制作、WEBコンサルティング等を提供しております。また、当社が擁しているフロント人材が中心となり、現状分析、戦略立案・実行、効果測定までワンストップで提供できることを強みとしております。
当連結会計年度におきましては、当社とのシナジーを生む提携先企業との共催セミナー開催等に注力し、顧客層の拡大を行って参りました。複数の中堅案件の成果創出により、支援領域を拡大したことから、売上高3,607,164千円(前年同期比14.2%増)、セグメント利益は274,048千円(前年同期比23.7%増)となりました。
当期の財政状態は下記のとおりであります。
当社グループの当連結会計年度末における財政状態は、資産2,081,158千円(前連結会計年度末比129,349千円の増加)、負債890,105千円(前連結会計年度末比133,748千円の増加)純資産1,191,052千円(前連結会計年度末比4,399千円の減少)となりました。
(流動資産)
当連結会計年度末における流動資産は、現金及び預金が73,157千円、受取手形及び売掛金が89,815千円それぞれ増加したこと等により、1,906,992千円(前連結会計年度末比141,416千円の増加)となりました。
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産は、有形固定資産が13,545千円、無形固定資産が863千円それぞれ減少した一方で投資その他の資産が2,341千円増加したことにより、174,165千円(前連結会計年度末比12,067千円の減少)となりました。
(流動負債)
当連結会計年度末における流動負債は、1年内返済予定の長期借入金が46,647千円、前受金が16,670千円、未払費用が14,241千円減少した一方で買掛金が37,876千円、未払法人税等が28,608千円それぞれ増加したこと等により、730,101千円(前連結会計年度末比11,235千円の減少)となりました。
(固定負債)
当連結会計年度末における固定負債は、長期借入金が144,984千円増加したことにより、160,004千円(前連結会計年度末比144,984千円の増加)となりました。
(純資産)
当連結会計年度末における純資産は、自己株式の増加により46,101千円減少した一方で利益剰余金が51,351千円増加したこと等により、1,191,052千円(前連結会計年度末比4,399千円の減少)なりました。
② キャッシュ・フローの状況
当連結会計年度における現金及び現金同等物(以下、「資金」という。)は、前連結会計年度末に比べ73,157千円増加し、1,204,608千円となりました。
当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は以下のとおりであります。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度において営業活動の結果獲得した資金は53,037千円となりました。(前連結会計年度は46,703千円の支出)この主な内訳は、税金等調整前当期純利益126,761千円、減価償却費17,228千円があった一方で、売上債権の減少額91,879千円があったこと等によるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度において投資活動の結果支出した資金は4,618千円となりました。(前連結会計年度は9,665千円の支出)この主な内訳は、有形固定資産の取得による支出4,618千円があったことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度において財務活動の結果獲得した資金は25,493千円となりました。(前連結会計年度は131,996千円の支出)この主な内訳は、長期借入れによる収入200,000千円、自己株式の処分による収入44,055千円があった一方で長期借入金の返済による支出101,663千円、自己株式の取得による支出91,298千円、配当金の支払額25,600千円があったことによるものです。
③ 生産、受注及び販売の実績
a.生産実績
当社グループのサービス提供は、生産実績の記載になじまないため、生産実績に関する記載は省略しております。
b.受注実績
当社グループで行う事業は、提供するサービスの性格上、受注実績の記載になじまないため、当該記載を省略しております。
c.販売実績
当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
(注)1.セグメント間の取引については相殺消去しております。
2.前年同期比は、前連結会計年度の数値をセグメント変更後の区分に組み替えて比較しております。
3.主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は以下の通りです。
(2)経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容
文中の将来に関する事項は、本書提出日現在において判断したものであります。
① 財政状態及び経営成績の状況に関する認識及び分析・検討内容
経営成績の分析については、前述の「(1)経営成績等の状況の概要 ①財政状態及び経営成績の状況」をご参照ください。また、経営成績に重要な影響を与える要因については、前述の「3 事業等のリスク」に含めて記載しております。
② キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報
当社グループの資金の流動性は、主に営業活動による純現金収入によります。営業活動による純現金収入により、外部からの多額の借入や、その他の資金調達手段に頼らずに、大部分の運転資金の確保や設備投資の支払が可能となっております。仮にいずれかの子会社において借入が不可能になったとしても、当社からグループの各社に対して資金を供給することが可能であると考えております。また、資金需要について大きな季節変動はありません。
以上から、現状の事業運営に必要な運転資金は長期、短期とも十分であると考えております。
③ 重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定
当社グループの連結財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。
連結財務諸表の作成にあたり、資産及び負債または損益の状況に影響を与える会計上の見積りは、過去の実績等連結財務諸表作成時に入手可能な情報に基づき合理的に判断しておりますが、実際の結果は、見積りによる不確実性があるため、これらの見積りと異なる場合があります。
連結財務諸表の作成にあたって用いた会計上の見積り及び仮定のうち、重要なものは「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (重要な会計上の見積り)に記載しております。
(3)経営成績に重要な影響を与える要因について
当社の事業に重要な影響を与える要因の詳細につきましては、「第2 事業の状況 3 事業等のリスク」に記載のとおりであります。
当連結会計年度における当社グループ(当社及び連結子会社)の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー(以下「経営成績等」という。)の状況の概要は次のとおりであります。
① 財政状態及び経営成績の状況
当連結会計年度(2024年4月1日～2025年3月31日)における我が国の経済環境は、雇用情勢・所得環境の改善を背景に、政府による各種政策の効果もあり、緩やかな回復が続いております。その一方で、世界的インフレリスクの高止まりや、為替相場における歴史的円安水準を背景とした物価上昇圧力の継続など、景気の先行きは不透明な状況が続いております。このような経済情勢においても、当社グループの経営理念である「共存共栄の精神で世の中に新たな価値と笑顔を創出します」を実践し、中堅・中小企業様の経営者に対して真摯に向き合う事業推進パートナーとして、常に顧客の想いに応える存在であり続けます。
当社グループの主要事業領域である国内インターネット広告市場は成長を続け、2024年にはテレビ・新聞・雑誌・ラジオのマスコミ四媒体合計を上回る3兆6,517億円(前年比9.6%増)規模に拡大しており(出所:『2024年 日本の広告費』株式会社電通)、社会のデジタル化が進むなかで今後も継続して拡大することが見込まれます。
このような市場環境を背景として当連結会計年度において、当社では引き続き継続的・安定的な事業規模拡大を目指し、主力のデジタルマーケティング事業及びブランド事業に注力いたしました。
この結果、当連結会計年度の売上高は5,028,735千円(前年同期比9.2%増)、営業利益110,625千円(前年同期比199.0%増)、経常利益は119,899千円(前年同期比266.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は76,951千円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純利益3,298千円)となりました。
セグメント別の経営成績を示すと、次のとおりであります。
なお、当連結会計年度より、報告セグメントの変更等を行っており、以下の前年同期比較については、前年同期の数値を変更後の区分に組み替えた数値で比較しております。
a.ブランド事業
当該事業におきましては、ブランドの「らしさ」を確立したいと考える中堅・中小企業様に対して、「ブランドファースト」の考え方を反映した独自フレームワークを軸としたオウンドメディアの構築・運用及び経営サポート、コンテンツマーケティング等を提供し、集客、採用・組織体制・企業文化における課題を解決しています。また、医療・建築・不動産・製造を中心に、3,000社超の既存顧客ネットワークから蓄積された「業界別ノウハウ」をもとに、成長可能性を高めるためのプロジェクト推進ができることを強みとしております。
当連結会計年度におきましては、前年度に生じた、制作期間の長期化による利益率低下という課題に対して、短納期・高利益率の商材の販売に注力し対応したことにより、売上高は1,421,570千円(前年同期比1.8%減)、セグメント利益は300,114千円(前年同期比24.4%増)となりました。
b.デジタルマーケティング事業
当該事業におきましては、デジタルシフトを推進しているものの、マーケティング責任者やデジタル責任者が不在でノウハウがなく、マーケティング活動の成果が出ないといった課題を抱える中堅・中小企業様に対して、各種インターネット広告、デジタルコンテンツ制作、WEBコンサルティング等を提供しております。また、当社が擁しているフロント人材が中心となり、現状分析、戦略立案・実行、効果測定までワンストップで提供できることを強みとしております。
当連結会計年度におきましては、当社とのシナジーを生む提携先企業との共催セミナー開催等に注力し、顧客層の拡大を行って参りました。複数の中堅案件の成果創出により、支援領域を拡大したことから、売上高3,607,164千円(前年同期比14.2%増)、セグメント利益は274,048千円(前年同期比23.7%増)となりました。
当期の財政状態は下記のとおりであります。
当社グループの当連結会計年度末における財政状態は、資産2,081,158千円(前連結会計年度末比129,349千円の増加)、負債890,105千円(前連結会計年度末比133,748千円の増加)純資産1,191,052千円(前連結会計年度末比4,399千円の減少)となりました。
(流動資産)
当連結会計年度末における流動資産は、現金及び預金が73,157千円、受取手形及び売掛金が89,815千円それぞれ増加したこと等により、1,906,992千円(前連結会計年度末比141,416千円の増加)となりました。
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産は、有形固定資産が13,545千円、無形固定資産が863千円それぞれ減少した一方で投資その他の資産が2,341千円増加したことにより、174,165千円(前連結会計年度末比12,067千円の減少)となりました。
(流動負債)
当連結会計年度末における流動負債は、1年内返済予定の長期借入金が46,647千円、前受金が16,670千円、未払費用が14,241千円減少した一方で買掛金が37,876千円、未払法人税等が28,608千円それぞれ増加したこと等により、730,101千円(前連結会計年度末比11,235千円の減少)となりました。
(固定負債)
当連結会計年度末における固定負債は、長期借入金が144,984千円増加したことにより、160,004千円(前連結会計年度末比144,984千円の増加)となりました。
(純資産)
当連結会計年度末における純資産は、自己株式の増加により46,101千円減少した一方で利益剰余金が51,351千円増加したこと等により、1,191,052千円(前連結会計年度末比4,399千円の減少)なりました。
② キャッシュ・フローの状況
当連結会計年度における現金及び現金同等物(以下、「資金」という。)は、前連結会計年度末に比べ73,157千円増加し、1,204,608千円となりました。
当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は以下のとおりであります。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度において営業活動の結果獲得した資金は53,037千円となりました。(前連結会計年度は46,703千円の支出)この主な内訳は、税金等調整前当期純利益126,761千円、減価償却費17,228千円があった一方で、売上債権の減少額91,879千円があったこと等によるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度において投資活動の結果支出した資金は4,618千円となりました。(前連結会計年度は9,665千円の支出)この主な内訳は、有形固定資産の取得による支出4,618千円があったことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
当連結会計年度において財務活動の結果獲得した資金は25,493千円となりました。(前連結会計年度は131,996千円の支出)この主な内訳は、長期借入れによる収入200,000千円、自己株式の処分による収入44,055千円があった一方で長期借入金の返済による支出101,663千円、自己株式の取得による支出91,298千円、配当金の支払額25,600千円があったことによるものです。
③ 生産、受注及び販売の実績
a.生産実績
当社グループのサービス提供は、生産実績の記載になじまないため、生産実績に関する記載は省略しております。
b.受注実績
当社グループで行う事業は、提供するサービスの性格上、受注実績の記載になじまないため、当該記載を省略しております。
c.販売実績
当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
| セグメントの名称 | 当連結会計年度 (自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) | |
| 金額(千円) | 前年同期比(%) | |
| ブランド事業 | 1,421,570 | 98.2 |
| デジタルマーケティング事業 | 3,607,164 | 114.2 |
| 合計 | 5,028,735 | 109.2 |
(注)1.セグメント間の取引については相殺消去しております。
2.前年同期比は、前連結会計年度の数値をセグメント変更後の区分に組み替えて比較しております。
3.主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は以下の通りです。
| 相手先 | 前連結会計年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) | 当連結会計年度 (自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) | ||
| 販売高(千円) | 割合(%) | 販売高(千円) | 割合(%) | |
| 株式会社SAIAS | 51,554 | 1.1 | 662,258 | 13.2 |
(2)経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容
文中の将来に関する事項は、本書提出日現在において判断したものであります。
① 財政状態及び経営成績の状況に関する認識及び分析・検討内容
経営成績の分析については、前述の「(1)経営成績等の状況の概要 ①財政状態及び経営成績の状況」をご参照ください。また、経営成績に重要な影響を与える要因については、前述の「3 事業等のリスク」に含めて記載しております。
② キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報
当社グループの資金の流動性は、主に営業活動による純現金収入によります。営業活動による純現金収入により、外部からの多額の借入や、その他の資金調達手段に頼らずに、大部分の運転資金の確保や設備投資の支払が可能となっております。仮にいずれかの子会社において借入が不可能になったとしても、当社からグループの各社に対して資金を供給することが可能であると考えております。また、資金需要について大きな季節変動はありません。
以上から、現状の事業運営に必要な運転資金は長期、短期とも十分であると考えております。
③ 重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定
当社グループの連結財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。
連結財務諸表の作成にあたり、資産及び負債または損益の状況に影響を与える会計上の見積りは、過去の実績等連結財務諸表作成時に入手可能な情報に基づき合理的に判断しておりますが、実際の結果は、見積りによる不確実性があるため、これらの見積りと異なる場合があります。
連結財務諸表の作成にあたって用いた会計上の見積り及び仮定のうち、重要なものは「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (重要な会計上の見積り)に記載しております。
(3)経営成績に重要な影響を与える要因について
当社の事業に重要な影響を与える要因の詳細につきましては、「第2 事業の状況 3 事業等のリスク」に記載のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
