スポーツフィールド(7080)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2017年12月31日
- 6719万
- 2018年12月31日 +84.84%
- 1億2420万
- 2019年12月31日 +56.48%
- 1億9435万
- 2020年12月31日 -91.66%
- 1621万
- 2021年12月31日
- -3246万
- 2022年12月31日
- 6億3700万
- 2023年12月31日 +36.54%
- 8億6979万
- 2024年12月31日 +0.49%
- 8億7406万
- 2025年12月31日 +23.43%
- 10億7887万
個別
- 2017年12月31日
- 6588万
- 2018年12月31日 +95.19%
- 1億2860万
- 2019年12月31日 +51.44%
- 1億9474万
- 2020年12月31日 -82.11%
- 3483万
- 2021年12月31日
- -3361万
- 2022年12月31日
- 6億3776万
- 2023年12月31日 +36.56%
- 8億7092万
- 2024年12月31日 +1.3%
- 8億8221万
- 2025年12月31日 +26.08%
- 11億1234万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- セグメント利益の調整額7千円には、セグメント間取引消去7千円が含まれております。2026/03/19 13:28
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.事業セグメントに資産を配分していないため、セグメント資産の記載は行っておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
セグメント利益の調整額7千円には、セグメント間取引消去7千円が含まれております。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.事業セグメントに資産を配分していないため、セグメント資産の記載は行っておりません。2026/03/19 13:28 - #3 事業等のリスク
- 当社グループが提供する新卒者向け・既卒者向けの就職支援サービスは、求人企業と求職中のスポーツ人財をマッチングさせるサービスの提供であります。そのため、当社の業績は顧客企業における採用活動時期・スポーツ人財の就職活動時期・経済団体連合会から発表される「採用選考に関する指針」に代わって政府が設置する「就職・採用活動日程に関する関係省庁連絡会議」からの要請などの影響を受け、変動する可能性があります。特に新卒者向け事業においては、昨今の就職活動の早期化により、上半期及び第4四半期に業績が偏る傾向があります。そのため、採用選考の流れに大きな変化がある場合、当社の四半期売上に影響を及ぼす可能性がありますが、通年の売上への影響は僅少なものと考えております。2026/03/19 13:28
なお、当連結会計年度における四半期別の売上高及び営業利益は、次のとおりです。
- #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (7) 企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法2026/03/19 13:28
(概算額の算定方法)売上高 1,533,902千円 営業利益 50,404〃
企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定した場合の売上高及び損益情報を算定しております。また企業結合時に認識されたのれん等が当連結会計年度開始の日に発生したものとし、償却額の調整を行い算出しております。なお、当該注記は監査証明を受けておりません。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上原価に関しては、新卒者向けイベントにおけるイベント開催数及び開催費用の増加、スポンサーサービスの物品費用、スポーツ用品企画・販売事業の商品原価の計上により前期比で増加しました。2026/03/19 13:28
営業利益及び経常利益に関しては、成長のための投資により販売費及び一般管理費が増加したものの、増収効果がこれらを上回り、利益は前期実績を上回りました。人件費は、人員体制強化のための新卒採用社員・中途採用社員の入社により前期比で増加しました。地代・家賃は、既存オフィスの増床等により前期比で増加しました。広告宣伝費は、スポチャレ・スポナビキャリア及びスポジョバ等の更なる登録者獲得のための投資により前期比で増加しました。その他販管費については、人員増に伴う諸費用の増加及びM&Aの実施に伴う一時的な費用の計上により前期比で増加しました。
この結果、当連結会計年度における売上高は4,784,887千円(前期比24.4%増)、営業利益は1,078,874千円(前期比23.4%増)、経常利益は1,082,620千円(前期比24.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は783,538千円(前期比31.6%増)となりました。