大栄環境(9336)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2022年3月31日
- 128億4000万
- 2022年9月30日 -44.34%
- 71億4700万
- 2022年12月31日 +57.52%
- 112億5800万
- 2023年3月31日 +47.66%
- 166億2300万
- 2023年6月30日 -72.85%
- 45億1300万
- 2023年9月30日 +109.37%
- 94億4900万
- 2023年12月31日 +60.07%
- 151億2500万
- 2024年3月31日 +30.34%
- 197億1400万
- 2024年6月30日 -74.15%
- 50億9600万
- 2024年9月30日 +99.37%
- 101億6000万
- 2024年12月31日 +54.29%
- 156億7600万
- 2025年3月31日 +37.46%
- 215億4800万
- 2025年6月30日 -80.23%
- 42億6000万
- 2025年9月30日 +109.67%
- 89億3200万
- 2025年12月31日 +63.69%
- 146億2100万
個別
- 2022年3月31日
- 77億9700万
- 2023年3月31日 +22.91%
- 95億8300万
- 2024年3月31日 -17.43%
- 79億1300万
- 2025年3月31日 +1.44%
- 80億2700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に商業施設「ROKKO i PARK」関連設備であります。2025/06/27 11:31
4.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、有価資源リサイクル事業及びスポーツ振興事業であります。
2.管理部門等の報告セグメントに帰属しない本社費用については、合理的な配賦基準により各事業セグメントへ配賦しております。
3.調整額の内容は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額は、セグメント間の連結調整であります。
(2)セグメント資産の調整額は、主に当社での余資運用資金(現金及び預金、有価証券)、投資有価証券、商業施設「ROKKO i PARK」及び管理部門に係る資産等であります。
(3)減価償却費の調整額は、商業施設「ROKKO i PARK」に係る資産の減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に商業施設「ROKKO i PARK」関連設備であります。
4.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/27 11:31 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2025/06/27 11:31
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の売上高は、第三者間取引価格に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (4)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/06/27 11:31
当社は、D-Plan2028において、飛躍に向けた基盤づくりの期間であるこの3年間も、着実な利益成長を意識した経営により、EPS(1株当たり当期純利益)の最大化を図ることを目指しており、主な経営指標として、売上高、営業利益・営業利益率、EBITDA(営業利益+減価償却費(営業外費用除く)+のれん償却額)・EBITDAマージン(EBITDA/売上高)、EPSを重視しております。

- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上の結果、当連結会計年度の業績は、次のとおりとなりました。2025/06/27 11:31
(注)1.EBITDA=営業利益+減価償却費(営業外費用除く)+のれん償却額(単位:百万円) 売上高 73,035 80,178 7,143 9.8% 営業利益 19,714 21,548 1,833 9.3% 営業利益率 27.0% 26.9% △0.1pt -
2.EBITDAマージン=EBITDA/売上高 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- のれんは、子会社の買収時において被取得企業の今後の事業活動によって期待される将来の超過収益力として、取得原価と被取得企業の識別可能資産及び負債の企業結合日時点の時価との差額で計上し、その効果の及ぶ期間にわたって、定額法により規則的に償却しております。2025/06/27 11:31
のれんの減損の兆候の有無は、のれんの発生の原因である超過収益力が将来にわたって発現するかに着目して行っており、主にのれんが帰属する資産グループから生じる継続的な営業損失の計上、経営環境の著しい悪化、当初事業計画から大幅な乖離の有無等により判定しております。
株式取得時に使用した当初事業計画には中長期的な設備投資計画を含むものがあります。事業計画は将来の不確実な経済条件の変動等によって影響を受ける場合があり、事業計画の重要な変更が必要となった場合には、のれんの減損損失の計上により翌連結会計年度の財政状態及び経営成績に重要な影響を及ぼす可能性があります。