テクノロジーズ(5248)ののれん - ITソリューション事業の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2021年1月31日
- 5747万
- 2022年1月31日 -5.45%
- 5433万
- 2023年1月31日 -5.77%
- 5120万
- 2024年1月31日 -6.12%
- 4806万
- 2025年1月31日 -6.52%
- 4493万
- 2026年1月31日 -6.98%
- 4179万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 重要性が乏しいため、記載を省略しております。2026/04/22 15:00
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年2月1日 至 2025年1月31日) - #2 事業の内容
- 当社グループは、「テクノロジーでより面白く、より便利な世の中を創造する」というビジョンのもと、映像ソフトウェア開発・AIといった技術領域や企業向けSaaS、太陽光発電設備の施工販売といったビジネス領域において、お客様にとって最大限の価値を創造できるようなサービスの提供に取り組んでおります。2026/04/22 15:00
具体的には、(1)ITソリューション事業と(2)SaaS事業、(3)再エネソリューション事業、(4)スポーツDX事業を展開しております。当該区分は、セグメントと同一の区分であります。
なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」をご参照ください。 - #3 事業等のリスク
- 発生可能性:低、発生可能性のある時期:特定時期なし、影響度:大2026/04/22 15:00
当社グループの主要事業であるITソリューション事業が属する受託開発ソフトウェア市場は、「第2 事業の状況 1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等 (2) 経営環境・経営戦略等」にも記載しましたように、今後も着実に成長していくと考えております。しかしながら、経済環境の悪化や景気低迷等により、同市場が縮小し、中長期に渡って停滞した場合には、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。
このようなリスクに対して、当社グループは、上記動向を日々注視しながら、適宜当社グループの経営戦略に織り込んでいくとともに、当該動向に柔軟に対応できる体制構築に努めてまいります。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却に関しましては個別案件毎に期間を判断し、20年以内の合理的な年数で当該期間にわたり均等償却しております。2026/04/22 15:00 - #5 報告セグメントの概要(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/04/22 15:00
当社は事業本部を基礎としたセグメントから構成されており、「ITソリューション事業」「SaaS事業」「再エネソリューション事業」「スポーツDX事業」の4つを報告セグメントとしております。
(2) 各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類 - #6 従業員の状況(連結)
- (1) 連結会社の状況2026/04/22 15:00
(注) 1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用人員(アルバイト及びパートタイマーを含み、派遣社員を除く)は、年間の平均人員を[ ]内に外数で記載しております。2026年1月31日現在 セグメントの名称 従業員数(名) ITソリューション事業 54 [1] SaaS事業 7 [-]
2.全社(共通)として、記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない親会社の管理部門に所属しているものであります。 - #7 沿革
- 2026/04/22 15:00
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/04/22 15:00
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(2025年1月31日) 当連結会計年度(2026年1月31日) 連結子会社の適用税率差異 △5.58% 3.67% のれん償却額 0.06% 0.06% その他 2.87% 1.57%
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立し、2026年4月1日以後開始する連結会計年度より「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ITソリューション事業における事業領域の拡大
当社グループのITソリューション事業における取引先の拡大は、今後の事業基盤の強化を図るうえで重要な課題であると認識しております。営業は顧客開拓活動を積極的に推進するとともに、システムにおける具体的な提案活動においては、内部部門と連携を図り、顧客のニーズに対し最適で、効率の良い提案を行うことで受注確度を高めてまいります。2026/04/22 15:00 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度におけるわが国経済は、インバウンド増加、国内需要の回復等による社会経済活動の正常化が進み緩やかな回復傾向となりました。一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化に伴う資源価格高騰や中東などにおける地政学リスクの高まり等による経済活動への影響も大きく、先行きは依然として不透明な状況が続いております。また、少子高齢化や人口減少を背景に労働生産性の向上を図っていくことが課題となっており、既存システムの刷新やデジタルトランスフォーメーション(DX)の推進によるIT投資需要が高まっております。2026/04/22 15:00
このような環境の下、当社グループは、「テクノロジーでより面白く、より便利な世の中を創造する」というビジョンのもと、映像ソフトウェア開発・AIといった技術領域や企業向けSaaS、太陽光発電設備の施工販売といったビジネス領域において、お客様にとって最大限の価値を創造できるようなサービスの提供に取り組んで参りました。具体的には、ITソリューション事業、SaaS事業、再エネソリューション事業、スポーツDX事業の4事業を展開しております。
当社グループは、ITソリューション事業において、主にエンタメ映像ソフトウェア開発やAI等のデジタル技術を利用したシステム・アプリケーション開発を中心とした売上を計上しました。SaaS事業においては、人材派遣会社向け管理システム「jobs」を中心に販売実績を積み重ねてきました。再エネソリューション事業においては、太陽光発電設備の施工・販売による売上を計上しました。スポーツDX事業においては、主にスポーツビジネスにおける企画、興行事業に取り組み、当連結会計年度においては当該事業の一環として、初回となるイベントを実施いたしました。引き続き積極的な事業展開に邁進いたします。 - #11 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2026/04/22 15:00
前連結会計年度(自 2024年2月1日 至 2025年1月31日) - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- スポーツイベントを興行する履行義務を負っております。スポンサー及び顧客との契約に基づきスポーツイベントを興行した際に役務の提供が完了していると判断し、興行完了時に収益を認識しております。2026/04/22 15:00
(5) のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却に関しましては個別案件毎に期間を判断し、20年以内の合理的な年数で当該期間にわたり均等償却しております。 - #13 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (重要な会計上の見積り)2026/04/22 15:00
1. のれんの評価
(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額