有価証券届出書(新規公開時)

前事業年度(自 2023年6月1日 至 2024年5月31日)
該当事項はありません。
当事業年度(自 2024年6月1日 至 2025年5月31日)
(棚卸資産の評価基準及び評価方法)
当社は、棚卸資産の評価方法について、従来、総平均法を採用しておりましたが、当事業年度から、移動平均法に変更しております。この評価方法の変更は、新基幹システムの導入を契機として、これに適する棚卸資産の評価方法を採用したことによるものであります。
なお、この会計方針の変更による影響額は軽微であり、遡及適用は行っておりません。