ドイチェ・ジャパンファンド

有報資料
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    有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第34期(平成27年3月17日-平成27年9月16日)

    【提出】
    2015/12/16 9:10
    【資料】
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    【項目】
    46項目
    ①【投資有価証券の主要銘柄】
    ドイチェ・ジャパン ファンド
    ⦅評価額(全銘柄)⦆
    (平成27年10月30日現在)
    順位国/地域種類銘柄名数量又は
    額面総額
    簿価単価
    (円)
    簿価金額
    (円)
    評価単価
    (円)
    評価金額
    (円)
    投資
    比率
    (%)
    1日本親投資信託受益証券ドイチェ・ジャパン ファンド マザーファンド234,021,2802.7180636,069,8402.8415664,971,467100.43
    (注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率をいいます。
    ⦅種類別投資比率⦆
    (平成27年10月30日現在)
    種類国内/外国投資比率(%)
    親投資信託受益証券国内100.43
    合計100.43
    (注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該種類別の評価金額の比率をいいます。
    (参考)ドイチェ・ジャパン ファンド マザーファンド
    ⦅評価額(上位30銘柄)⦆
    (平成27年10月30日現在)
    順位国/地域種類銘柄名業種数量又は
    額面総額
    簿価単価
    (円)
    簿価金額
    (円)
    評価単価
    (円)
    評価金額
    (円)
    投資
    比率
    (%)
    1日本株式日本電産電気機器5,2009,320.9048,468,6809,173.0047,699,6004.14
    2日本株式三菱UFJフィナンシャル・グループ銀行業57,000811.5246,256,640790.6045,064,2003.91
    3日本株式トヨタ自動車輸送用機器5,9008,200.7848,384,6027,469.0044,067,1003.82
    4日本株式SCSK情報・通信業8,9004,410.1639,250,4244,655.0041,429,5003.59
    5日本株式大和ハウス工業建設業10,2002,531.8025,824,3603,196.0032,599,2002.83
    6日本株式エヌ・ティ・ティ・データ情報・通信業5,3005,440.6328,835,3396,050.0032,065,0002.78
    7日本株式東京海上ホールディングス保険業6,6004,540.4729,967,1024,692.0030,967,2002.69
    8日本株式東ソー化学48,000670.1332,166,240619.0029,712,0002.58
    9日本株式三菱地所不動産業11,0002,573.0228,303,2732,607.0028,677,0002.49
    10日本株式相鉄ホールディングス陸運業41,000649.0426,610,640691.0028,331,0002.46
    11日本株式日本航空空運業5,9004,092.8424,147,7564,580.0027,022,0002.34
    12日本株式富士重工業輸送用機器5,5004,243.8323,341,0654,728.0026,004,0002.26
    13日本株式三菱商事卸売業11,7002,363.3027,650,6442,212.5025,886,2502.25
    14日本株式西日本旅客鉄道陸運業2,8008,501.0423,802,9128,530.0023,884,0002.07
    15日本株式東北電力電気・ガス業13,8001,700.8823,472,1441,708.0023,570,4002.04
    16日本株式日立製作所電気機器33,000688.3722,716,260702.9023,195,7002.01
    17日本株式安藤・間建設業30,600744.0022,766,400717.0021,940,2001.90
    18日本株式三井住友フィナンシャルグループ銀行業4,5005,573.0025,078,5004,860.0021,870,0001.90
    19日本株式大塚商会情報・通信業3,7006,401.2423,684,5885,870.0021,719,0001.88
    20日本株式みずほフィナンシャルグループ銀行業74,400260.4319,375,992250.3018,622,3201.62
    21日本株式ファーストリテイリング小売業40047,750.7919,100,31644,380.0017,752,0001.54
    22日本株式任天堂その他製品90015,571.9014,014,71019,480.0017,532,0001.52
    23日本株式五洋建設建設業29,900558.3016,693,170552.0016,504,8001.43
    24日本株式前田建設工業建設業18,000932.0416,776,724883.0015,894,0001.38
    25日本株式東急不動産ホールディングス不動産業18,500981.8318,163,855855.0015,817,5001.37
    26日本株式アルプス電気電気機器4,1002,820.0011,562,0003,790.0015,539,0001.35
    27日本株式西松建設建設業32,000534.3317,098,560483.0015,456,0001.34
    28日本株式エムスリーサービス業6,4002,616.0016,742,4002,357.0015,084,8001.31
    29日本株式日本電信電話情報・通信業3,3004,153.6413,707,0124,486.0014,803,8001.28
    30日本株式鹿島建設建設業21,000539.0011,319,000697.0014,637,0001.27
    (注)投資比率は、マザーファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率をいいます。
    ⦅種類別及び業種別投資比率⦆
    (平成27年10月30日現在)
    種類国内/外国業種投資比率(%)
    株式国内建設業10.94
    食料品1.45
    化学4.34
    医薬品1.94
    ガラス・土石製品1.04
    機械1.80
    電気機器12.33
    輸送用機器9.43
    精密機器0.57
    その他製品2.32
    電気・ガス業3.28
    陸運業4.96
    空運業2.34
    情報・通信業10.06
    卸売業2.25
    小売業4.84
    銀行業7.67
    証券、商品先物取引業0.59
    保険業3.51
    その他金融業1.12
    不動産業5.55
    サービス業2.56
    合計94.89
    (注)投資比率は、マザーファンドの純資産総額に対する当該種類別及び業種別の評価金額の比率をいいます。

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