有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(平成27年4月28日-平成28年4月25日)

【提出】
2016/07/25 9:02
【資料】
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【項目】
50項目
シュローダーPF日本株式マザーファンド
貸借対照表
(単位:円)
(平成27年 4月27日現在)(平成28年 4月25日現在)
資産の部
流動資産
金銭信託693,089296,477,258
コール・ローン139,207,858-
株式9,640,283,7808,512,431,390
派生商品評価勘定-4,459,899
未収入金23,701,93146,440,954
未収配当金94,183,51089,367,200
未収利息38-
差入委託証拠金2,400,0007,605,000
流動資産合計9,900,470,2068,956,781,701
資産合計9,900,470,2068,956,781,701
負債の部
流動負債
前受金2,885,0007,969,000
未払金21,481,02940,502,208
未払解約金40,840,14647,112,934
その他未払費用-6,217
流動負債合計65,206,17595,590,359
負債合計65,206,17595,590,359
純資産の部
元本等
元本6,103,318,7616,217,304,521
剰余金
剰余金又は欠損金(△)3,731,945,2702,643,886,821
元本等合計9,835,264,0318,861,191,342
純資産合計9,835,264,0318,861,191,342
負債純資産合計9,900,470,2068,956,781,701
(注) 「シュローダーPF日本株式マザーファンド」の計算期間は原則として毎年3月11日から翌年3月10日までであり、当ファンドの計算期間と異なります。 上記の貸借対照表は、平成27年 4月27日及び平成28年 4月25日における同ファンドの状況であります。

注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

1.有価証券の評価基準及び評価方法株式
移動平均法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、金融商品取引所等における最終相場(最終相場のないものについては、それに準ずる価額)、又は金融商品取引業者等から提示される気配相場に基づいて評価しております。
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法株価指数先物取引
個別法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、原則として、計算日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段又は最終相場によっております。

(貸借対照表に関する注記)

[平成27年 4月27日現在][平成28年 4月25日現在]
1.投資信託財産に係る元本の状況
期首元本額11,122,370,175円6,103,318,761円
期中追加設定元本額1,381,396,550円1,842,334,049円
期中解約元本額6,400,447,964円1,728,348,289円
元本の内訳
ファンド名
シュローダーPF日本株式ファンド(適格機関投資家向け)1,051,239円-円
シュローダー年金運用ファンド日本株式6,102,267,522円6,217,304,521円
6,103,318,761円6,217,304,521円
2.受益権の総数6,103,318,761口6,217,304,521口

(金融商品に関する注記)
Ⅰ金融商品の状況に関する事項

自 平成26年 4月26日
至 平成27年 4月27日
自 平成27年 4月28日
至 平成28年 4月25日
1.金融商品に対する取組方針当ファンドは、「投資信託及び投資法人に関する法律」(昭和26年法律第198号)第2条第4項に定める証券投資信託であり、信託約款に規定する「運用の基本方針」に従い、有価証券等の金融商品に対して投資として運用することを目的としております。同左
2.金融商品の内容及び金融商品に係るリスク当ファンドが運用する金融商品の種類は、有価証券、デリバティブ取引、コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務であり、有価証券の内容は「重要な会計方針に係る事項に関する注記」に記載しております。これらは、株価変動リスク、為替変動リスク、金利変動リスクなどの市場リスク、信用リスク、及び流動性リスクに晒されております。
また当ファンドは、ファンド資金の流出等に伴う組入れ比率やキャッシュ・ポジションの調整、現物資産の流動性や取引コスト等を勘案した場合の代替など、ファンドの効率的な運用に資することを目的として、株価指数先物取引を行っております。
同左
3.金融商品に係るリスク管理体制運用部門におけるリサーチや投資判断において、運用リスクの管理に重点を置くプロセスを導入しています。さらに、これら運用プロセスから独立した部門(コンプライアンス部門等)が、運用制限・ガイドラインの遵守状況を含めたファンドの運用状況について随時モニタリングを行い、運用部門に対する牽制が機能する仕組みとしており、これらの体制によりファンド運用に関するリスクを管理しています。運用部門におけるリサーチや投資判断において、運用リスクの管理に重点を置くプロセスを導入しています。さらに、これら運用プロセスから独立した部門が、運用制限・ガイドラインの遵守状況を含めたファンドの運用状況について随時モニタリングを行い、運用部門に対する牽制が機能する仕組みとしており、これらの体制によりファンド運用に関するリスクを管理しています。

Ⅱ金融商品の時価等に関する事項

[平成27年 4月27日現在][平成28年 4月25日現在]
1.計上額、時価及び差額貸借対照表上の金融商品は原則としてすべて時価で評価しているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。同左
2.時価の算定方法(1)有価証券(1)有価証券
「重要な会計方針に係る事項に関する注記」に記載しております。同左
(2)デリバティブ取引(2)デリバティブ取引
該当事項はありません。「デリバティブ取引等に関する注記」に記載しております。
(3)有価証券及びデリバティブ取引以外の金融商品(3)有価証券及びデリバティブ取引以外の金融商品
短期間で決済されるため、帳簿価額は時価と近似していることから、当該帳簿価額を時価としております。同左
3.金融商品の時価等に関する事項の補足説明金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等によった場合、当該価額が異なることもあります。
また、デリバティブ取引に関する契約額等は、あくまでもデリバティブ取引における名目的な契約額または計算上の想定元本であり、当該金額自体がデリバティブ取引のリスクの大きさを示すものではありません。

(有価証券に関する注記)
(平成27年 4月27日現在)
売買目的有価証券

種類当計算期間の損益に含まれた評価差額
株式570,865,410円
合計570,865,410円

(平成28年 4月25日現在)
売買目的有価証券

種類当計算期間の損益に含まれた評価差額
株式322,643,498円
合計322,643,498円

注)当計算期間の損益に含まれた評価差額は、親投資信託の期首日からシュローダー年金運用ファンド日本株式の期末日までの期間に対応する金額であります。
(デリバティブ取引等に関する注記)
取引の時価等に関する事項
株式関連
(平成27年 4月27日現在)

該当事項はありません。
(平成28年 4月25日現在)

(単位:円)

区分種類契約額等時価評価損益
うち1年超
市場取引株価指数先物取引
買建107,540,101-112,000,0004,459,899
合計107,540,101-112,000,0004,459,899

(注)時価の算定方法
1株価指数先物取引の時価については、以下のように評価しております。
原則として本報告書における開示対象ファンドの計算期間末日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段又は最終相場で評価しております。このような時価が発表されていない場合には同計算期間末日に最も近い最終相場や気配値等、原則に準ずる方法で評価しております。
2株価指数先物取引の残高は契約額ベースで表示しております。
3契約額等には手数料相当額を含んでおります。
4契約額等及び時価の合計欄の金額は各々の合計金額であります。

(関連当事者との取引に関する注記)

該当事項はありません。
(1口当たり情報に関する注記)

[平成27年 4月27日現在][平成28年 4月25日現在]
1口当たり純資産額1.6115円1.4252円
(1万口当たり純資産額)(16,115円)(14,252円)

附属明細表
第1 有価証券明細表
(1)株式

(単位:円)

銘 柄株式数評価額備考
単価金額
長谷工コーポレーション73,6001,093.00080,444,800
大東建託6,60015,995.000105,567,000
積水ハウス45,6002,027.00092,431,200
日本電設工業37,4002,271.00084,935,400
九電工13,1002,761.00036,169,100
日本たばこ産業53,4004,637.000247,615,800
日本パーカライジング14,7001,036.00015,229,200
日本ゼオン18,000786.00014,148,000
ダイキョーニシカワ18,1001,620.00029,322,000
T&K TOKA6,600945.0006,237,000
メック9,400811.0007,623,400
クミアイ化学工業62,400974.00060,777,600
藤森工業28,8002,723.00078,422,400
JSP9,7002,010.00019,497,000
アステラス製薬144,6001,573.000227,455,800
田辺三菱製薬50,5001,992.000100,596,000
日本新薬24,7005,140.000126,958,000
参天製薬74,4001,659.000123,429,600
キッセイ薬品工業5,9002,664.00015,717,600
大塚ホールディングス20,8004,443.00092,414,400
ブリヂストン54,4004,265.000232,016,000
ニッタ13,9002,791.00038,794,900
三ツ星ベルト12,000878.00010,536,000
DOWAホールディングス184,000735.000135,240,000
文化シヤッター48,600978.00047,530,800
三益半導体工業11,9001,087.00012,935,300
アイダエンジニアリング25,2001,077.00027,140,400
ディスコ8,10010,020.00081,162,000
ナブテスコ33,7002,577.00086,844,900
クボタ127,4001,741.000221,803,400
ダイフク2,7002,027.0005,472,900
新晃工業7,2001,548.00011,145,600
TPR18,2002,974.00054,126,800
イーグル工業31,5001,598.00050,337,000
日立製作所343,000546.200187,346,600
三菱電機84,0001,242.500104,370,000
セイコーエプソン68,5001,936.000132,616,000
日本信号48,100941.00045,262,100
アルプス電気12,8001,861.00023,820,800
日本光電工業8,5002,882.00024,497,000
キーエンス2,30066,560.000153,088,000
OBARA GROUP8,2004,215.00034,563,000
スタンレー電気23,1002,469.00057,033,900
新光電気工業50,400652.00032,860,800
村田製作所8,80015,445.000135,916,000
SCREENホールディングス33,000902.00029,766,000
豊田自動織機19,2005,130.00098,496,000
いすゞ自動車163,3001,294.000211,310,200
トヨタ自動車44,5005,992.000266,644,000
新明和工業83,000832.00069,056,000
アイシン精機38,1004,355.000165,925,500
ハイレックスコーポレーション2,4002,880.0006,912,000
トプコン27,2001,443.00039,249,600
オリンパス17,5004,575.00080,062,500
シチズンホールディングス17,800667.00011,872,600
バンダイナムコホールディングス24,9002,461.00061,278,900
トッパン・フォームズ34,0001,248.00042,432,000
フジシールインターナショナル7,2003,790.00027,288,000
ハマキョウレックス24,1002,036.00049,067,600
山九157,000523.00082,111,000
センコー107,000717.00076,719,000
日本航空46,0004,063.000186,898,000
上組76,0001,060.00080,560,000
NECネッツエスアイ23,4001,777.00041,581,800
新日鉄住金ソリューションズ30,0002,013.00060,390,000
野村総合研究所12,6004,035.00050,841,000
日本ユニシス89,4001,364.000121,941,600
日本電信電話48,2004,879.000235,167,800
KDDI112,4003,247.000364,962,800
光通信9,3008,340.00077,562,000
ソフトバンクグループ20,2006,297.000127,199,400
シップヘルスケアホールディングス12,1002,804.00033,928,400
黒田電気15,7001,721.00027,019,700
シークス20,6003,285.00067,671,000
伊藤忠商事133,0001,466.500195,044,500
トラスコ中山8,4004,400.00036,960,000
エービーシー・マート10,2007,090.00072,318,000
パル7,0002,561.00017,927,000
セブン&アイ・ホールディングス14,6004,685.00068,401,000
良品計画5,30025,040.000132,712,000
イズミ20,3004,425.00089,827,500
ニトリホールディングス9,50010,460.00099,370,000
三菱UFJフィナンシャル・グループ431,400581.600250,902,240
三井住友フィナンシャルグループ80,7003,786.000305,530,200
スルガ銀行45,4002,244.000101,877,600
東海東京フィナンシャル・ホールディングス82,200630.00051,786,000
東京海上ホールディングス41,8003,988.000166,698,400
T&Dホールディングス68,7001,189.00081,684,300
東京センチュリーリース13,3003,995.00053,133,500
オリックス147,7001,675.500247,471,350
野村不動産ホールディングス32,3002,167.00069,994,100
レオパレス2180,700695.00056,086,500
テンプホールディングス30,8001,628.00050,142,400
プレステージ・インターナショナル5,1001,299.0006,624,900
サイバーエージェント9,7005,420.00052,574,000
合 計4,549,0008,512,431,390



該当事項はありません。



該当事項はありません。


第3 デリバティブ取引及び為替予約取引の契約額等及び時価の状況表



「注記表(デリバティブ取引等に関する注記)」に記載しております。

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