有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第9期(平成28年10月13日-平成29年10月12日)

【提出】
2018/01/12 9:52
【資料】
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【項目】
46項目
①【投資有価証券の主要銘柄】
平成29年10月31日現在
順位銘柄名
発行体の国/地域
種類数量簿価単価
簿価金額
(円)
評価単価
評価金額
(円)
利率(%)
償還日
投資
比率
1国内株式パッシブ・ファンド(最適化法)・マザーファンド親投資信託受益証券2,130,505,9032.56412.6636-100.02%
日本5,462,885,5375,674,815,523-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率
平成29年10月31日現在
種類投資比率
親投資信託受益証券100.02%
合計100.02%

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率
該当事項はありません。
(参考)
国内株式パッシブ・ファンド(最適化法)・マザーファンド
平成29年10月31日現在
順位銘柄名
発行体の国/地域
種類
業種
数量簿価単価
簿価金額
(円)
評価単価
評価金額
(円)
利率(%)
償還日
投資
比率
1トヨタ自動車株式1,453,7006,359.916,990.00-3.27%
日本輸送用機器9,245,411,00010,161,363,000-
2三菱UFJフィナンシャル・グループ株式8,332,800751.20762.50-2.04%
日本銀行業6,259,599,3606,353,760,000-
3ソフトバンクグループ株式531,2008,697.309,947.00-1.70%
日本情報・通信業4,620,006,8005,283,846,400-
4日本電信電話株式842,1004,874.005,473.00-1.48%
日本情報・通信業4,104,395,4004,608,813,300-
5三井住友フィナンシャルグループ株式892,7004,479.004,517.00-1.30%
日本銀行業3,998,403,3004,032,325,900-
6本田技研工業株式1,076,0003,541.013,523.00-1.22%
日本輸送用機器3,810,136,5003,790,748,000-
7キーエンス株式58,70045,657.4262,830.00-1.19%
日本電気機器2,680,091,0003,688,121,000-
8ソニー株式798,2003,599.004,413.00-1.13%
日本電気機器2,872,721,8003,522,456,600-
9みずほフィナンシャルグループ株式16,024,600208.49204.90-1.06%
日本銀行業3,340,976,5003,283,440,540-
10任天堂株式73,60023,603.8543,800.00-1.04%
日本その他製品1,737,243,6003,223,680,000-
11KDDI株式1,056,6002,947.003,024.00-1.03%
日本情報・通信業3,113,800,2003,195,158,400-
12ファナック株式113,60021,565.0026,370.00-0.96%
日本電気機器2,449,784,0002,995,632,000-
13武田薬品工業株式440,4005,021.006,395.00-0.91%
日本医薬品2,211,248,4002,816,358,000-
14日本たばこ産業株式742,5003,634.653,747.00-0.89%
日本食料品2,698,734,0002,782,147,500-
15キヤノン株式643,7003,270.934,243.00-0.88%
日本電気機器2,105,501,6002,731,219,100-
16日立製作所株式2,871,000676.62897.00-0.83%
日本電気機器1,942,586,8002,575,287,000-
17信越化学工業株式208,6009,505.0011,910.00-0.80%
日本化学1,982,743,0002,484,426,000-
18リクルートホールディングス株式881,5001,796.982,776.00-0.79%
日本サービス業1,584,041,5812,447,044,000-
19NTTドコモ株式868,7002,691.222,741.00-0.77%
日本情報・通信業2,337,865,4002,381,106,700-
20東日本旅客鉄道株式214,8009,995.0010,970.00-0.76%
日本陸運業2,146,926,0002,356,356,000-
21パナソニック株式1,366,1001,182.931,700.50-0.75%
日本電気機器1,616,013,3762,323,053,050-
22三菱電機株式1,195,8001,608.501,931.50-0.74%
日本電気機器1,923,444,3002,309,687,700-
23ブリヂストン株式422,6004,081.445,390.00-0.73%
日本ゴム製品1,724,820,4002,277,814,000-
24セブン&アイ・ホールディングス株式493,7004,430.294,572.00-0.73%
日本小売業2,187,235,2002,257,196,400-
25村田製作所株式125,50015,424.9817,690.00-0.71%
日本電気機器1,935,835,9002,220,095,000-
26東海旅客鉄道株式107,10018,230.3820,570.00-0.71%
日本陸運業1,952,474,1002,203,047,000-
27三菱商事株式826,5002,541.002,648.50-0.70%
日本卸売業2,100,136,5002,188,985,250-
28日本電産株式143,90010,405.0014,995.00-0.69%
日本電気機器1,497,279,5002,157,780,500-
29東京海上ホールディングス株式444,3004,705.004,855.00-0.69%
日本保険業2,090,431,5002,157,076,500-
30小松製作所株式577,4002,790.183,697.00-0.69%
日本機械1,611,055,2002,134,647,800-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率
平成29年10月31日現在
種類投資比率
株式96.95%
合計96.95%

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率
平成29年10月31日現在
業種国内/外国投資比率
電気機器国内13.41%
輸送用機器8.55%
情報・通信業7.42%
銀行業7.21%
化学6.93%
機械5.38%
小売業4.36%
食料品4.34%
医薬品4.34%
卸売業4.29%
サービス業4.08%
陸運業3.86%
建設業3.25%
不動産業2.25%
保険業2.18%
その他製品2.12%
電気・ガス業1.59%
精密機器1.55%
その他金融業1.20%
鉄鋼1.12%
ゴム製品1.00%
非鉄金属0.99%
ガラス・土石製品0.97%
証券、商品先物取引業0.95%
繊維製品0.70%
金属製品0.69%
空運業0.57%
石油・石炭製品0.57%
鉱業0.29%
パルプ・紙0.26%
海運業0.22%
倉庫・運輸関連業0.20%
水産・農林業0.10%
合計96.95%

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。

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