有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(平成30年7月18日-平成31年1月17日)

①【投資有価証券の主要銘柄】

					平成31年1月31日現在
順位	銘柄名 発行体の国/地域	種類	数量	簿価単価 簿価金額 (円)	評価単価 評価金額 (円)	利率(%) 償還日	投資 比率
1	Oneフレキシブル戦略日本株マザーファンド	親投資信託受益証券	7,197,214,587	0.8628	0.8690	-	100.29%
	日本			6,209,757,175	6,254,379,476	-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率

	平成31年1月31日現在
種類	投資比率
親投資信託受益証券	100.29%
合計	100.29%

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率
該当事項はありません。
(参考)
Oneフレキシブル戦略日本株マザーファンド

					平成31年1月31日現在
順位	銘柄名 発行体の国/地域	種類 業種	数量	簿価単価 簿価金額 (円)	評価単価 評価金額 (円)	利率(%) 償還日	投資 比率
1	トヨタ自動車	株式	28,500	6,790.00	6,675.00	-	3.04%
	日本	輸送用機器		193,515,000	190,237,500	-
2	三菱UFJフィナンシャル・グループ	株式	223,500	570.50	583.60	-	2.09%
	日本	銀行業		127,506,750	130,434,600	-
3	ソフトバンクグループ	株式	14,600	7,770.00	8,526.00	-	1.99%
	日本	情報・通信業		113,442,000	124,479,600	-
4	三井住友フィナンシャルグループ	株式	30,500	3,887.00	4,045.00	-	1.97%
	日本	銀行業		118,553,500	123,372,500	-
5	ソニー	株式	21,500	5,366.00	5,467.00	-	1.88%
	日本	電気機器		115,369,000	117,540,500	-
6	本田技研工業	株式	31,600	3,206.00	3,249.00	-	1.64%
	日本	輸送用機器		101,309,600	102,668,400	-
7	日本電信電話	株式	20,500	4,552.00	4,671.00	-	1.53%
	日本	情報・通信業		93,316,000	95,755,500	-
8	エムアップ	株式	56,600	1,680.00	1,654.00	-	1.50%
	日本	情報・通信業		95,088,000	93,616,400	-
9	花王	株式	11,500	7,599.00	7,672.00	-	1.41%
	日本	化学		87,388,500	88,228,000	-
10	東海旅客鉄道	株式	3,500	23,255.00	23,490.00	-	1.31%
	日本	陸運業		81,392,500	82,215,000	-
11	三菱商事	株式	25,500	3,089.00	3,181.00	-	1.30%
	日本	卸売業		78,769,500	81,115,500	-
12	エーザイ	株式	9,600	8,667.00	8,419.00	-	1.29%
	日本	医薬品		83,203,200	80,822,400	-
13	東京海上ホールディングス	株式	14,900	5,302.00	5,312.00	-	1.27%
	日本	保険業		78,999,800	79,148,800	-
14	三井不動産	株式	30,000	2,613.00	2,637.00	-	1.26%
	日本	不動産業		78,390,000	79,110,000	-
15	キーエンス	株式	1,400	55,460.00	55,860.00	-	1.25%
	日本	電気機器		77,644,000	78,204,000	-
16	セブン&アイ・ホールディングス	株式	16,300	4,732.00	4,739.00	-	1.24%
	日本	小売業		77,131,600	77,245,700	-
17	日本電産	株式	5,700	12,395.00	13,030.00	-	1.19%
	日本	電気機器		70,651,500	74,271,000	-
18	神戸物産	株式	22,000	3,655.00	3,370.00	-	1.19%
	日本	卸売業		80,410,000	74,140,000	-
19	村田製作所	株式	4,800	13,780.00	15,420.00	-	1.18%
	日本	電気機器		66,144,000	74,016,000	-
20	東日本旅客鉄道	株式	7,300	10,000.00	10,080.00	-	1.18%
	日本	陸運業		73,000,000	73,584,000	-
21	富士フイルムホールディングス	株式	15,000	4,567.00	4,665.00	-	1.12%
	日本	化学		68,505,000	69,975,000	-
22	日本たばこ産業	株式	24,000	2,683.00	2,750.00	-	1.06%
	日本	食料品		64,392,000	66,000,000	-
23	サンバイオ	株式	9,000	10,450.00	7,210.00	-	1.04%
	日本	医薬品		94,050,000	64,890,000	-
24	日立製作所	株式	18,800	3,482.00	3,413.00	-	1.03%
	日本	電気機器		65,461,600	64,164,400	-
25	大和ハウス工業	株式	18,000	3,619.00	3,527.00	-	1.02%
	日本	建設業		65,142,000	63,486,000	-
26	武田薬品工業	株式	14,000	4,281.00	4,389.00	-	0.98%
	日本	医薬品		59,934,000	61,446,000	-
27	ダイキン工業	株式	5,200	12,480.00	11,765.00	-	0.98%
	日本	機械		64,896,000	61,178,000	-
28	オリックス	株式	37,100	1,691.00	1,640.00	-	0.97%
	日本	その他金融業		62,736,100	60,844,000	-
29	ネットワンシステムズ	株式	26,600	2,065.00	2,264.00	-	0.96%
	日本	情報・通信業		54,929,000	60,222,400	-
30	ソフトバンク	株式	44,300	1,432.00	1,343.00	-	0.95%
	日本	情報・通信業		63,437,600	59,494,900	-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率

	平成31年1月31日現在
種類	投資比率
株式	95.65%
合計	95.65%

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率

		平成31年1月31日現在
業種	国内/外国	投資比率
情報・通信業	国内	14.61%
電気機器		10.03%
輸送用機器		6.28%
化学		6.08%
医薬品		6.06%
サービス業		5.89%
卸売業		5.20%
銀行業		5.18%
小売業		5.15%
精密機器		4.61%
機械		4.54%
保険業		2.83%
建設業		2.57%
陸運業		2.49%
ガラス・土石製品		2.15%
その他製品		1.94%
不動産業		1.57%
鉄鋼		1.06%
食料品		1.06%
その他金融業		0.97%
石油・石炭製品		0.92%
空運業		0.79%
ゴム製品		0.74%
非鉄金属		0.54%
電気・ガス業		0.54%
水産・農林業		0.53%
証券、商品先物取引業		0.49%
海運業		0.44%
金属製品		0.39%
合計		95.65%

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。