有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第9期(令和4年1月18日-令和4年7月19日)

【提出】
2022/10/19 9:02
【資料】
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【項目】
49項目
①【投資有価証券の主要銘柄】
2022年7月29日現在

銘柄名
発行体の国/地域
種類数量簿価単価
簿価金額
(円)
評価単価
評価金額
(円)
利率
(%)
償還日
投資
比率
(%)
1Oneフレキシブル戦略日本株マザーファンド親投資信託受益証券1,062,188,8611.34901.3937-99.94
日本1,432,967,0451,480,372,615-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率
2022年7月29日現在
種類投資比率(%)
親投資信託受益証券99.94
合計99.94

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率
該当事項はありません。
(参考)
Oneフレキシブル戦略日本株マザーファンド
2022年7月29日現在

銘柄名
発行体の国/地域
種類
業種
数量簿価単価
簿価金額
(円)
評価単価
評価金額
(円)
利率
(%)
償還日
投資
比率
(%)
1トヨタ自動車株式26,0002,423.002,137.00-3.75
日本輸送用機器62,998,00055,562,000-
2ソニーグループ株式4,50014,235.0011,695.00-3.56
日本電気機器64,057,50052,627,500-
3エムアップホールディングス株式32,100791.001,536.00-3.33
日本情報・通信業25,391,10049,305,600-
4三菱UFJフィナンシャル・グループ株式49,300715.50745.40-2.48
日本銀行業35,274,15036,748,220-
5キーエンス株式70062,200.0052,430.00-2.48
日本電気機器43,540,00036,701,000-
6ソフトバンクグループ株式5,2005,530.005,605.00-1.97
日本情報・通信業28,756,00029,146,000-
7三井住友フィナンシャルグループ株式6,8004,309.004,107.00-1.89
日本銀行業29,301,20027,927,600-
8日立製作所株式4,0006,683.006,704.00-1.81
日本電気機器26,732,00026,816,000-
9三菱商事株式6,5003,965.003,948.00-1.73
日本卸売業25,772,50025,662,000-
10日本電信電話株式6,4003,283.003,807.00-1.65
日本情報・通信業21,011,20024,364,800-
11任天堂株式40055,636.1359,710.00-1.61
日本その他製品22,254,45523,884,000-
12信越化学工業株式1,40019,465.0016,960.00-1.60
日本化学27,251,00023,744,000-
13ダイキン工業株式1,00025,450.0023,250.00-1.57
日本機械25,450,00023,250,000-
14伊藤忠商事株式6,0003,523.003,866.00-1.57
日本卸売業21,138,00023,196,000-
15東京エレクトロン株式50065,510.0046,010.00-1.55
日本電気機器32,755,00023,005,000-
16第一三共株式6,0002,680.003,523.00-1.43
日本医薬品16,080,00021,138,000-
17村田製作所株式2,6009,100.007,747.00-1.36
日本電気機器23,660,00020,142,200-
18SMC株式30067,490.0065,410.00-1.33
日本機械20,247,00019,623,000-
19T&Dホールディングス株式12,0001,782.001,498.00-1.21
日本保険業21,384,00017,976,000-
20バンダイナムコホールディングス株式1,7008,202.9210,360.00-1.19
日本その他製品13,944,97217,612,000-
21KDDI株式4,0003,565.004,292.00-1.16
日本情報・通信業14,260,00017,168,000-
22オリンパス株式6,0002,376.502,818.00-1.14
日本精密機器14,259,00016,908,000-
23エイベックス株式11,0001,282.691,520.00-1.13
日本情報・通信業14,109,68316,720,000-
24アステラス製薬株式8,0001,930.002,087.50-1.13
日本医薬品15,440,00016,700,000-
25TDK株式3,9004,560.004,160.00-1.10
日本電気機器17,784,00016,224,000-
26HOYA株式1,20015,535.0013,270.00-1.08
日本精密機器18,642,00015,924,000-
27富士フイルムホールディングス株式2,1008,340.007,560.00-1.07
日本化学17,514,00015,876,000-
28リクルートホールディングス株式3,0006,115.004,953.00-1.00
日本サービス業18,345,00014,859,000-
29三井不動産株式5,0002,308.502,966.50-1.00
日本不動産業11,542,50014,832,500-
30SBIホールディングス株式5,5003,280.002,686.00-1.00
日本証券、商品先物取引業18,040,00014,773,000-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率
2022年7月29日現在
種類投資比率(%)
株式98.16
合計98.16

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率
2022年7月29日現在
業種国内/外国投資比率(%)
情報・通信業国内21.39
電気機器19.48
輸送用機器5.87
卸売業5.19
サービス業5.05
医薬品4.82
銀行業4.73
機械3.94
その他製品3.40
化学2.68
保険業2.58
食料品2.43
精密機器2.22
小売業2.09
陸運業2.01
建設業1.88
不動産業1.79
その他金融業1.24
非鉄金属1.15
証券、商品先物取引業1.00
石油・石炭製品0.79
海運業0.76
ゴム製品0.48
空運業0.47
鉄鋼0.40
電気・ガス業0.32
合計98.16

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。

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