有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第4期(令和1年7月18日-令和2年1月17日)

【提出】
2020/04/17 9:04
【資料】
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【項目】
49項目
①【投資有価証券の主要銘柄】
令和2年1月31日現在

銘柄名
発行体の国/地域
種類数量簿価単価
簿価金額
(円)
評価単価
評価金額
(円)
利率
(%)
償還日
投資
比率
(%)
1Oneフレキシブル戦略日本株マザーファンド親投資信託受益証券3,029,570,2221.04211.0128-100.05
日本3,157,115,1323,068,348,720-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率
令和2年1月31日現在
種類投資比率(%)
親投資信託受益証券100.05
合計100.05

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率
該当事項はありません。
(参考)
Oneフレキシブル戦略日本株マザーファンド
令和2年1月31日現在

銘柄名
発行体の国/地域
種類
業種
数量簿価単価
簿価金額
(円)
評価単価
評価金額
(円)
利率
(%)
償還日
投資
比率
(%)
1トヨタ自動車株式14,1007,695.007,652.00-3.52
日本輸送用機器108,499,500107,893,200-
2ソニー株式13,5007,924.007,718.00-3.40
日本電気機器106,974,000104,193,000-
3エムアップ株式36,0002,916.002,868.00-3.37
日本情報・通信業104,976,000103,248,000-
4武田薬品工業株式15,0004,433.004,227.00-2.07
日本医薬品66,495,00063,405,000-
5ソフトバンクグループ株式13,7004,881.004,524.00-2.02
日本情報・通信業66,869,70061,978,800-
6三菱UFJフィナンシャル・グループ株式94,700582.60568.50-1.75
日本銀行業55,172,22053,836,950-
7日本電信電話株式19,0002,830.502,786.50-1.73
日本情報・通信業53,779,50052,943,500-
8HOYA株式4,80010,575.0010,600.00-1.66
日本精密機器50,760,00050,880,000-
9村田製作所株式8,0006,710.006,328.00-1.65
日本電気機器53,680,00050,624,000-
10神戸物産株式12,0004,185.004,200.00-1.64
日本卸売業50,220,00050,400,000-
11ダイキン工業株式3,20015,630.0015,635.00-1.63
日本機械50,016,00050,032,000-
12キーエンス株式1,30039,450.0037,370.00-1.58
日本電気機器51,285,00048,581,000-
13TDK株式3,80012,310.0011,870.00-1.47
日本電気機器46,778,00045,106,000-
14三井物産株式22,0001,969.001,960.50-1.41
日本卸売業43,318,00043,131,000-
15伊藤忠商事株式16,1002,575.502,568.00-1.35
日本卸売業41,465,55041,344,800-
16花王株式4,5009,090.008,782.00-1.29
日本化学40,905,00039,519,000-
17富士フイルムホールディングス株式7,0005,722.005,484.00-1.25
日本化学40,054,00038,388,000-
18バンダイナムコホールディングス株式6,0006,447.006,378.00-1.25
日本その他製品38,682,00038,268,000-
19信越化学工業株式3,00012,535.0012,715.00-1.24
日本化学37,605,00038,145,000-
20三井住友フィナンシャルグループ株式9,8003,958.003,884.00-1.24
日本銀行業38,788,40038,063,200-
21ノーリツ鋼機株式23,6001,526.291,606.00-1.24
日本精密機器36,020,56437,901,600-
22日立製作所株式8,8004,538.004,230.00-1.21
日本電気機器39,934,40037,224,000-
23東京エレクトロン株式1,50025,025.0024,500.00-1.20
日本電気機器37,537,50036,750,000-
24任天堂株式90042,990.0040,770.00-1.20
日本その他製品38,691,00036,693,000-
25ワークマン株式4,0009,480.008,900.00-1.16
日本小売業37,920,00035,600,000-
26三菱商事株式12,5002,891.002,823.00-1.15
日本卸売業36,137,50035,287,500-
27リクルートホールディングス株式8,0004,237.004,304.00-1.12
日本サービス業33,896,00034,432,000-
28東海旅客鉄道株式1,50021,985.0021,585.00-1.06
日本陸運業32,977,50032,377,500-
29オリックス株式17,0001,865.501,858.00-1.03
日本その他金融業31,713,50031,586,000-
30第一三共株式4,0007,315.007,441.00-0.97
日本医薬品29,260,00029,764,000-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率
令和2年1月31日現在
種類投資比率(%)
株式96.56
合計96.56

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率
令和2年1月31日現在
業種国内/外国投資比率(%)
電気機器国内16.22
情報・通信業14.91
卸売業7.40
医薬品6.95
輸送用機器6.43
化学5.52
機械5.30
精密機器4.50
その他製品3.89
小売業3.06
銀行業3.00
サービス業2.91
陸運業2.59
不動産業2.23
建設業2.17
保険業1.61
食料品1.36
非鉄金属1.09
ガラス・土石製品1.03
その他金融業1.03
石油・石炭製品0.87
空運業0.81
電気・ガス業0.71
証券、商品先物取引業0.67
繊維製品0.33
合計96.56

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。

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