三井松島 HD(1518)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 33億3300万
- 2009年3月31日 -23.01%
- 25億6600万
- 2010年3月31日 -6%
- 24億1200万
- 2011年3月31日 -4.44%
- 23億500万
- 2012年3月31日 -2.34%
- 22億5100万
- 2013年3月31日 -5.55%
- 21億2600万
- 2014年3月31日 -50.61%
- 10億5000万
- 2015年3月31日 +66.48%
- 17億4800万
- 2016年3月31日 -7.21%
- 16億2200万
- 2017年3月31日 +0.8%
- 16億3500万
- 2018年3月31日 -8.26%
- 15億
- 2019年3月31日 +4.33%
- 15億6500万
- 2020年3月31日 +18.4%
- 18億5300万
- 2021年3月31日 -3.08%
- 17億9600万
- 2022年3月31日 -12.69%
- 15億6800万
- 2023年3月31日 -38.33%
- 9億6700万
- 2024年3月31日 -30.92%
- 6億6800万
- 2025年3月31日 +5.99%
- 7億800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/20 11:45
建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、主として定額法によっております。その他の有形固定資産については、主として定率法によっております。また、連結子会社の保有する機械装置及び器具備品の一部については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2025/06/20 11:45
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 3百万円 土地 - 〃 0 〃 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/06/20 11:45
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 68百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 144 〃 107 〃 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/20 11:45
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 2百万円 19百万円 機械装置及び運搬具 2 〃 17 〃 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 主な増加及び減少内容は、下記のとおりであります。2025/06/20 11:45
2 当期減少額の(内書)は、減損損失の計上額であります。(増加) 建物 本社ビル空調設備更新工事(福岡市中央区) 127 百万円 本社ビル中央監視装置更新工事(福岡市中央区) 29 〃 工具、器具及び備品 三井港倶楽部プロジェクションマッピング機材(福岡県大牟田市) 18 〃 (減少) 建物 三井港倶楽部内装設備減損(福岡県大牟田市) 66 百万円 工具、器具及び備品 三井港倶楽部厨房設備減損(福岡県大牟田市) 16 〃 土地 太陽光発電用地減損(福岡県福津市) 418 〃
3 無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/20 11:45
(経緯)用途・場所 種類 金額(百万円) 「事業用資産」(埼玉県さいたま市) ソフトウェア仮勘定 12 「事業用資産」(兵庫県宝塚市) 建物ソフトウェア 5 「事業用資産」(オーストラリア) 建設仮勘定 3
「事業用資産」(埼玉県さいたま市)については、システムの開発中止に伴い、上記資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額につきましては使用価値に基づき算出し、将来キャッシュ・フローを見込めないため、ゼロとしております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2025/06/20 11:45
建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。