②戦略
当社グループは、経営理念を踏まえた「サステナビリティ憲章」を定め、当社及び当社のステークホルダーの双方にとって重要度の高いサステナビリティに関するマテリアリティを特定しています。当社のマテリアリティは環境・社会が当社に与える財務影響及び企業が環境・社会へ与える影響を勘案の上、特定しています。特定された6つのマテリアリティの内、「気候変動対応」「セーフティ」及び「人的資本」は、環境・社会が当社に与える財務影響が重大であることより財務マテリアリティとして選定しています。当社はマテリアリティごとに当社が優先的に行うべき課題について「アクションプラン」を定めた上で、当社の各部署のPDCAサイクルに組み込み、継続的に改善に取り組んでいます。各財務マテリアリティの詳細は、後掲のとおりです。財務マテリアリティ以外のマテリアリティの詳細に関しては2025年6月末発行予定の「サステナビリティレポート2024」をご覧ください。

経営理念 私たちは、エネルギーの開発・生産・供給を、持続可能な形で実現することを通じて、より豊かな社会づくりに貢献します。

サステナビリティ憲章 当社グループは、事業活動を通じて社会的責任を果たす信頼される企業であり続けるとともに、中長期的かつ持続的な企業価値の向上を図ります。経営トップの率先垂範の下、実効あるガバナンス体制を構築して社内・グループ企業に周知徹底を図り、ステークホルダーの関心に配慮しつつ、以下の原則に基づき、事業やバリューチェーンを通じてサステナビリティの課題に積極的に取り組んでいきます。 ・社会に不可欠なエネルギーを、よりクリーンな形で安定的かつ効率的に供給します。 ・気候変動対応やネットゼロカーボン社会への移行に貢献するべく、エネルギー構造の変革に積極的に取り組みます。 ・従業員をはじめ事業に関わる全ての人々の健康と安全を確保し、安全操業・管理を徹底します。また、地球環境課題に取り組み、環境価値の創造に努めます。 ・法令を遵守し、人権を含む各種の国際規範や操業地域における社会的規範に沿った良識ある行動をとります。 ・広くステークホルダーとのコミュニケーションを図り、企業情報を積極的かつ公正に開示します。 ・ダイバーシティを尊重するとともに、働きやすい環境や人材の能力を最大限に発揮する機会を提供し、活力とイノベーションの創出につなげます。 ・各国・各地域の文化・習慣に配慮し、当該国・地域の経済社会の発展に貢献します。

(a)財務マテリアリティ選定プロセス
当社は2024年にマテリアリティの見直しを行いました。財務マテリアリティは、各部署の担当者からなるサステナビリティ推進ワーキンググループで、当社の財務見通しに影響を与えるサステナビリティ関連の機会とリスクについて、発生可能性及び財務影響の大きさにて評価の上、マトリックスにマッピングして候補を選定しました。また、候補として選定された財務マテリアリティについては、当社の全役職員、同業他社を対象にアンケート調査を実施しました。その後、選定された財務マテリアリティはサステナビリティ推進委員会・経営会議で決議され、取締役会に報告されています。
(b)財務マテリアリティとアクションプラン
3つの財務マテリアリティ(「気候変動対応」「セーフティ」及び「人的資本」)に対するアクションプランは下表のとおりです。

財務マテリアリティ	アクションプラン
気候変動対応	気候変動対応目標達成の推進
	天然ガス/LNG事業の拡大
	低炭素ソリューションの取組み
	電力事業とその周辺分野での事業展開
セーフティ	重大災害防止
	労働安全衛生の確保
人的資本	エンゲージメントの強化とDE&Iの推進