有価証券報告書-第108期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「自己株式取得費用」は金額が零のため、当事業年度においては「営業外費用」の「その他」に含めている。また、前事業年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「支払補償費」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当事業年度においては「営業外費用」の「その他」に含めている。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「自己株式取得費用」180百万円、「支払補償費」153百万円及び「その他」233百万円は、営業外費用の「その他」567百万円として組み替えている。
前事業年度において、独立掲記していた「特別損失」の「固定資産除却損」及び「関係会社整理損」は、特別損失の総額の100分の10以下となったため、当事業年度においては「特別損失」の「その他」に含めている。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「固定資産除却損」69百万円、「関係会社整理損」121百万円及び「その他」10百万円は、「特別損失」の「その他」201百万円として組み替えている。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「自己株式取得費用」は金額が零のため、当事業年度においては「営業外費用」の「その他」に含めている。また、前事業年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「支払補償費」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当事業年度においては「営業外費用」の「その他」に含めている。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「自己株式取得費用」180百万円、「支払補償費」153百万円及び「その他」233百万円は、営業外費用の「その他」567百万円として組み替えている。
前事業年度において、独立掲記していた「特別損失」の「固定資産除却損」及び「関係会社整理損」は、特別損失の総額の100分の10以下となったため、当事業年度においては「特別損失」の「その他」に含めている。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「固定資産除却損」69百万円、「関係会社整理損」121百万円及び「その他」10百万円は、「特別損失」の「その他」201百万円として組み替えている。