有価証券報告書-第109期(2022/04/01-2023/03/31)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「特別弔慰金」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとした。また、前事業年度において独立掲記していた「営業外費用」の「棚卸資産評価損」は金額が零のため、当事業年度においては「営業外費用」の「その他」に含めている。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「棚卸資産評価損」100百万円及び「その他」290百万円は、営業外費用の「特別弔慰金」56百万円、「その他」334百万円として組み替えている。
前事業年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「固定資産除却損」及び「減損損失」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとした。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「その他」98百万円は、「特別損失」の「固定資産除却損」55百万円、「減損損失」13百万円及び「その他」29百万円として組み替えている。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「特別弔慰金」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとした。また、前事業年度において独立掲記していた「営業外費用」の「棚卸資産評価損」は金額が零のため、当事業年度においては「営業外費用」の「その他」に含めている。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「棚卸資産評価損」100百万円及び「その他」290百万円は、営業外費用の「特別弔慰金」56百万円、「その他」334百万円として組み替えている。
前事業年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「固定資産除却損」及び「減損損失」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとした。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「その他」98百万円は、「特別損失」の「固定資産除却損」55百万円、「減損損失」13百万円及び「その他」29百万円として組み替えている。