有価証券報告書-第95期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において「貸倒引当金繰入額」は、「営業外費用」の「その他」に含めていたが、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、区分掲記した。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた82百万円は、「貸倒引当金繰入額」14百万円、「その他」68百万円として組替えている。
前事業年度において区分掲記していた「シンジケートローン手数料」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、営業外費用の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「シンジケートローン手数料」に表示していた86百万円は、「その他」として組替えている。
前事業年度において区分掲記していた「固定資産除却損」は、特別損失の総額の100分の10以下となったため、特別損失の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「固定資産除却損」に表示していた70百万円は、「その他」として組替えている。
(損益計算書関係)
前事業年度において「貸倒引当金繰入額」は、「営業外費用」の「その他」に含めていたが、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、区分掲記した。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた82百万円は、「貸倒引当金繰入額」14百万円、「その他」68百万円として組替えている。
前事業年度において区分掲記していた「シンジケートローン手数料」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、営業外費用の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「シンジケートローン手数料」に表示していた86百万円は、「その他」として組替えている。
前事業年度において区分掲記していた「固定資産除却損」は、特別損失の総額の100分の10以下となったため、特別損失の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「固定資産除却損」に表示していた70百万円は、「その他」として組替えている。