1961 三機工業

1961
2024/04/26
時価
1226億円
PER 予
12.98倍
2010年以降
赤字-224.58倍
(2010-2023年)
PBR
1.24倍
2010年以降
0.34-1.04倍
(2010-2023年)
配当 予
3.23%
ROE 予
9.52%
ROA 予
5.17%
資料
Link
CSV,JSON

賞与引当金

【期間】

連結

2008年3月31日
20億6700万
2009年3月31日 +27.24%
26億3000万
2010年3月31日 -14.52%
22億4800万
2011年3月31日 -3.96%
21億5900万
2012年3月31日 -11.21%
19億1700万
2013年3月31日 +13.51%
21億7600万
2014年3月31日 +5.06%
22億8600万
2015年3月31日 -4.81%
21億7600万
2016年3月31日 +31.48%
28億6100万
2017年3月31日 -20.13%
22億8500万
2018年3月31日 +16.15%
26億5400万
2019年3月31日 +57.5%
41億8000万
2020年3月31日 -2.2%
40億8800万
2021年3月31日 -7.24%
37億9200万
2022年3月31日 +9.26%
41億4300万
2023年3月31日 -1.01%
41億100万

個別

2008年3月31日
18億5600万
2009年3月31日 +27.53%
23億6700万
2010年3月31日 -16.81%
19億6900万
2011年3月31日 -3.81%
18億9400万
2012年3月31日 -11.51%
16億7600万
2013年3月31日 +10.92%
18億5900万
2014年3月31日 +5.33%
19億5800万
2015年3月31日 -7%
18億2100万
2016年3月31日 +31.25%
23億9000万
2017年3月31日 -21.34%
18億8000万
2018年3月31日 +18.3%
22億2400万
2019年3月31日 +60.52%
35億7000万
2020年3月31日 -3.81%
34億3400万
2021年3月31日 -7.89%
31億6300万
2022年3月31日 +9.93%
34億7700万
2023年3月31日 -1.27%
34億3300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ
時価法2023/06/23 14:44
#2 役員報酬(連結)
(注)1.業績連動報酬として取締役及び監査役に対して役員賞与を支給しております。業績連動報酬の額の算定の基礎として選定した業績指標の内容は、中期経営計画等で掲げた業績指標(売上高、売上総利益、経常利益)であり、また、当該業績指標を選定した理由は、中期経営計画等の達成度合いに従って役員賞与の額を算出することが株主の皆さまと利益を共有するために最も適していると判断したためであります。業績連動報酬の算定方法は、当該業績指標の水準等を基本指標とし、これに取締役及び監査役の個人別の定量、定性両面の評価も総合的に勘案し算出いたします。なお、当事業年度の当該業績指標に関する実績は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 ②連結損益及び包括利益計算書」に記載のとおりであります。
2.業績連動報酬には、役員賞与引当金繰入額として取締役分140百万円及び監査役分6百万円がそれぞれ含まれております。
3.監査役に対する業績連動報酬は、2022年6月23日開催の第98回定時株主総会後の改正にて廃止しておりますが、改正前に費用計上した金額を記載しております。
2023/06/23 14:44
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2022年3月31日)当事業年度(2023年3月31日)
貸倒引当金135百万円109百万円
賞与引当金1,0641,051
減損損失1,3111,232
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2023/06/23 14:44
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
貸倒引当金29百万円0百万円
賞与引当金1,2921,280
未払事業税18796
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度及び当連結会計年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。
2023/06/23 14:44
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2023/06/23 14:44